教育委員会や学校の整備担当者を対象に実施している「教育委員会対象セミナー～ＩＣＴ機器の整備と活用・研修」が、１０月１２日に札幌で開催された。札幌開催は今回で３回目。当日は約１００名が参集した
北海道教育大学附属函館中学校教諭 郡司直孝氏
積極的にＩＣＴ環境を整備・活用していた函館中学校では活用に様々な問題が生じたことから、整備内容や体制を見直し。その結果、ＢＹＯＤによる１人１台環境を整備してＣｈｒｏｍｅｂｏｏｋとＧ ｓｕｉｔｅ ｆｏｒ ｅｄｕｃａｔｉｏｎを活用している。郡司教諭はその経緯を報告した。
平成２４年２月、タブレット端末導入に対するアンケートを保護者に実施、３００世帯から回答を得、９３％から賛同を得たことから平成２４年度より４５台のタブレット端末の試験的な導入と校内無線ＬＡＮと専用サーバを設置。平成２５年度に３７０台のＡｎｄｒｏｉｄ端末を導入。８月に３年、１２月に２年、翌年２月に１年生の常時所持を開始し、円滑な活用が始まった。しかし２年ほど経つと、タブレット端末のバッテリー容量の低下を始めとする不具合が顕在化。ＢＹＯＤによる導入に関する検討を開始し、平成２９年度から学校所有のＣｈｒｏｍｅｂｏｏｋによる授業実践をスタート。保護者を対象にＢＹＯＤに関する説明会や教員を対象にしたＧｓｕｉｔｅ ｆｏｒ ｅｄｕｃａｔｉｏｎ活用などの研修を実施し、９月にＣｈｒｏｍｅｂｏｏｋによるＢＹＯＤ環境が整備された。１台につき４０００円の管理費用は学校が負担しており、卒業と同時に管理は外す運用だ。自宅でもＧｓｕｉｔｅは活用できるため、スマホやＰＣによるログインも可能だ。本整備により、共同編集による発表資料の作成やＧｏｏｇｌｅｃｌａｓｓｒｏｏｍによる資料配布、Ｇｏｏｇｌｅフォームによる学習の振り返りや健康調査など各種調査の実施、リアルタイムのアンケートなどが可能になった。メールも活用できるため、学習相談などのメールも届く。コメント機能を活用して空間を飛び越えたＴＴも可能になり、生徒同士でやりとりする機会も増えた。データの共有も進みペーパレス化や時間削減など校務のＩＣＴ活用推進にもつながった。
Ａｎｄｒｏｉｄ端末からＣｈｒｏｍｅｂｏｏｋにした理由の１つがタイピング技能の向上だ。昨年１０月時には５分間で１０５文字程度の入力速度であったが、その半年後には２１６文字になった。
【講師】北海道教育大学附属函館中学校教諭 郡司直孝氏
【第52回教育委員会対象セミナー・札幌：2018年10月12日】
教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2018年11月5日号掲載
