第５５回教育委員会対象セミナー福岡を２月８日、第５６回同セミナー名古屋を２月１５日に開催。教育委員会や教職員などが参集し、熱心に聴講した。
名古屋経済大学市邨中学校・矢田修教諭
１人１台のタブレット端末導入が私学でも進んでいるが、事例が増えると失敗事例も増える。現在、１４００台（中学校１００台・高等学校１３００台）のタブレット端末（ⅰＰａｄ）を活用する同校でも、平成25年に40台のⅰＰａｄを導入した際には活用が進まなかったという。矢田教諭は同校の成功事例を報告した。
パーソル総合研究所によると、６年後の２０２５年には日本の仕事は今よりも増え、５８３万人の人手不足が予測される。一方、製造業や政府サービスなどは２６５万人が余ると予測されている。ドローン開発者やＹｏｕＴｕｂｅｒ、ゲーマーなどこれまで考えられなかった職業が生まれてきており、生徒はそれを知っている。そこで本校ならではの新しい学びを再定義して取り組んでいる。
平成28年に１人１台のタブレット端末の導入が決定し、校内無線ＬＡＮ環境も整備。平成30年４月に全コース全学年の導入が完了。タブレット端末活用についてはプライバシーポリシーやセキュリティポリシーは作成したが、厳しい指導をするのではなく、自由に活用し、自ら考えることによる倫理観の育成を目指した。
同校のディプロマポリシーに従ってカリキュラムも見直し。従来の「５教科重視」から「道徳」「総合学習」「特別活動」「未来」の４科目・６単位を探究学習として新設し、「標準単位数＋探究学習」へと移行した。
評価も見直し。「定期テスト中心の評価」から「生徒の成長を絶対評価」する。ポートフォリオ活用や評価ルーブリックの作成、シラバスによる評価基準の明確化などを進めた。
１人１台のタブレット端末の環境が整ったことで授業スタイルも変わった。理科では40本のパスタとホットボンドを使って橋を作り、強度を比べて構造体の強さを検討。
社会（歴史分野）では、データを読み取り、生徒同士で議論を深めて事実を探り、歴史観を育んでいる。
数学でも対話的な授業を展開できている。
探究活動として欧米型の国語の授業「Ｌａｎｇｕａｇｅ Ａｒｔｓ」も取り入れている。日本の国語は主語や述語を論理的に読むことが弱いとされる。１学期「読解」で主語や述語から文章を判断し、２学期「作文」で２００字作文に取り組むなどだ。
それぞれの興味関心に応じてテーマを選択し、探求する「Ｍｉｒａｉゼミ」、「総合学習」の「宇宙プロジェクト」でＪＡＸＡによる特別授業などアクティブな学びを意識した授業改善に取り組んでいる。「道徳」のプロフェッショナル講座は、様々なプロフェッショナルを講師が失敗体験を講演するものだ。こうした活動を通じて、受動的な理解から能動的な理解へ、正解の数だけの評価から挑戦の回数からの評価へ、知識の習得から成果の創造へ、過去に学ぶだけでなく未来への探究へと教育は変わり始めた。ＩＣＴ導入をきっかけに、市邨でしか学べない価値観を追求している。タブレット端末の故障については保険に入っており、保険と生徒の自己負担で対応。保険料も含めて整備している。【講師】名古屋経済大学市邨中学校 矢田修教諭
【第56回教育委員会対象セミナー・名古屋：2019年2月15日】
教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2019年3月4日号掲載
