研究協議では熱心に意見が交わされた
第５９回全国栄養教諭・学校栄養職員研究大会（主催＝文部科学省、広島県教育委員会ほか）が８月２・３日に広島国際会議場で開催された。当日は全国から約１４００名の栄養教諭らが参加。初日は記念講演や実践発表、２日目は８つの課題ごとに研究協議を展開した。
実践発表では、同県が取り組む「ひろしま給食１００万食プロジェクト」について、県教委・豊かな心育成課の宮野学健康教育係長、福島市教委・学校保健課の井上美穂指導主事、福山市立湯田小学校の黒川夕美栄養教諭が発表した。
同プロジェクトは、学校・地域・家庭が一体となった食育の推進を目指し、平成２５年にスタート。毎年統一メニューとして、地場産物などを使用した「ひろしま給食」レシピを一般から募集・選定し、全給食実施校で提供している。統一メニューは家庭・地域でも実践できるよう、レシピを広く公開。地元企業などと連携し、スーパマーケットによる統一メニュー商品化、食育授業なども実施してきた。県民全体で毎年１００万食以上を達成し続けている。（詳細は７月号に掲載）
市町村、学校単位での独自の取組も活発化した。福山市では、プロジェクトの効果を高めるため、学校給食の調理従事者を対象とした調理実習や子供料理教室を通して、統一メニューを調理する機会を設けるなどしている。同市の湯田小学校では、５年生の総合学習で「ひろしま給食」メニューを活用。４年生に実施した「食に関するアンケート」をもとに「健康を意識した美味しく食べられるメニュー」を考案し、「健康レストラン」でもてなすという授業で、児童が参考にした。同メニューの調理実践も、ステップごとに個人で取り組む課題のひとつとして挙げている。
食育指導の工夫も展示された
２日目は課題別に分かれて事例発表・協議などを行った。単独・共同調理場、特別支援学校の食育指導の充実や調理工夫、個別的な相談指導、食育推進体制、食育の評価、栄養・衛生管理などについて意見を交わした。
栄養管理の協議では、楪純子栄養教諭（三次市立十日市小学校）、丸橋晴美栄養教諭（京都市立西陣中央小学校）、大野優子栄養教諭（江津市立郷田小学校）が発表。残菜数を減らすための取組を実践した楪栄養教諭は、個に応じた給食提供や環境整備などを紹介。肥満度判定の結果を担任と共有し、保護者と連携した食指導につなげた事例では、児童に「よく噛んで食べる」「苦手な物を一口でも食べようとする」などの変化が見られた。肥満傾向のある児童の対応は、担任が各クラスの必要量を基に調節。
定期的にランチルームを活用し、食事環境を変えることで児童の食欲も高まった。「食事量は学級の人間関係や雰囲気も関わっている。児童は普段の教室と違う雰囲気を楽しみにしている」
ランチルーム使用時の学級は全てのメニューを完食している。児童が洗米した米を提供しはじめると、炊飯する米の量も少しずつ増量。最終的に一人あたり１０グラム増加した。
協議では、他教員に食育指導の協力を仰ぐ手段などが話し合われたが、「頻繁に口頭での呼びかけを行う」「職員会議で資料を提示する」などが発表者から挙げられた。大野栄養教諭は、学校給食の推定エネルギー必要量の算出方法から順を追って担任に説明したという。「担任が子供の要望を聞いて配膳量を“何となく”減らすことが無くなり、給食の意義などを意識してもらえるようになった」
児童の栄養素等摂取状況の実態を把握する方法としては、丸橋栄養教諭が平成２５年に京都市で実施した簡易型自記式暦法質問票（ＢＤＨＱ）の結果を用いて推定する事例を紹介したが、「全市統一献立で対象児童数も多いため、計画的に継続可能で速やかにデータ収集できる方法を確立したい」と話し、今後の課題とした。
教育家庭新聞 健康・環境・体験学習号 2018年8月20日号掲載
