インバウンドの増大や探究型プログラムの実施など修学旅行の課題が多いことを背景に、中学校の4分の1、高等学校の3割以上が、実施方法等への影響や変化が｢ある｣と考えていることが、(公財)日本修学旅行協会（竹内秀一理事長、日修協）の調査から明らかになった。内容の影響・変化については、中学校は｢探究型プログラム｣が最も多く、｢平和教育・平和学習｣が続いた。高等学校では｢平和教育・平和学習｣が最も多く、｢異文化体験・英語学習｣、｢探究型プログラム｣が続いた。
2023年度実施の修学旅行について日修協が行った調査の一環。｢今後の修学旅行のあり方、実施方法に変化や影響はあるか｣という質問への回答をまとめたもの。中高それぞれ3200校を抽出、中学校は1038校から回答（回答率32.4％）、高等学校の回答数は1123校（35.1％）だった。
実施方法に影響・変化が｢ある｣との回答は中学校が25.7％に対し、高等学校は31.8％でより多数。しかし｢ない｣は高等学校が46.5％に対して、中学校が57.9％で多数だった。
方面・時期・日数への影響として中・高校共に多かったのは｢国内の方面変更｣と｢実施時期の見直し｣、次いで｢実施日数（宿泊数）を減らす｣もみられた。
実施方法の影響・変化では、中・高校共に｢見学地・体験活動の見直し｣が突出していた。中学校で他に多かった回答は、順に｢交通手段を変更｣、｢旅行前後、旅行中にICTを積極活用する｣、｢感染症対策を取り入れる｣など。高等学校では｢行程の一部で選択制やテーマ別コースを実施｣、｢旅行前後、旅行中にICTを積極活用する｣、｢交通手段を変更｣などだった。
体験内容の影響・変化について、中学校で最も多かったのは｢探究型プログラムの実施｣、次が｢平和教育・学習を取り入れる｣、以下は｢SDGsをテーマとしたプログラムの実施｣、｢キャリ教育の要素を取り入れる（企業訪問等を含む）｣、｢異文化体験・英語学習を取り入れる｣、｢アクティビティ・スポーツ体験を取り入れる｣、｢防災・減災学習を取り入れる｣、｢農山漁村体験を取り入れる｣など。高等学校では｢平和学習・平和教育｣、｢異文化体験・英語学習｣、｢探究型プログラム｣が上位3でほぼ同数。以下は中学校と同じ傾向だったが｢アクティビティ・スポーツ体験｣が中学校より多く支持されていた。
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調査の詳細は｢教育旅行年報データブック2024｣(日修協 2024年12月1日発売)に収録。同誌には他に｢2023年度実施の国内修学旅行の実態とまとめ(中学校)｣、｢同(高等学校)｣が掲載される。
教育家庭新聞 健康・環境・体験学習号 2024年11月18日号掲載
