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教育ICT

四国大学 4K対応生配信スタジオを設置 eスポーツブースも 「これからの大学に必須の施設」松重学長

2022年9月6日

デジタル人材を育む大学環境へ

四国大学・同学短期大学部(以下、同学)(徳島県)は多目的配信スタジオ「TAG―RI―BA STUDIO」(タグリバスタジオ)を開設。8月19日、オープニングセレモニーを行った。

右からノダ氏、飯泉知事、松重学長、小松社長、金子本部長

TAG―RI―BAスタジオには、オンラインゲームやライブ配信を快適に行うことができる最先端の環境を配備。外部からも見えるYouTubeスタジオで、110インチ大型ディスプレイ、4Kカメラ、ブーメランデスク、各種配信機器、PC、ハイエンド機をそろえたeスポーツブースを設置。寄贈や協賛を除く機材は総額約900万円。

このほか年間運営費として約200万円を計上している。すべて4K対応だ。

四国大学放送局が活動の中心に

4K対応の生配信用機材を各種整備した

四国大学放送局(SBC)は本スタジオ開設決定後に設置。当面はSBCが中心になり地域イベントを取材、収録・撮影、編集、配信していく。

SBCには同学メディア情報学科を中心に児童学科、保健栄養学科、人間生活科学科の学生が22名所属。今後、人員・回数ともに拡大予定。さらに大学関連ウェビナーや遠隔授業配信スタジオとしても活用する考えだ。eスポーツについては同学学生を中心に構成しているeスポーツ部の練習成果を世界へ配信する。

TAG―RI―BAにハイエンドPC等協賛

eスポーツ部の学生がデモンストレーション

本スタジオに設置されたハイエンドのゲーミングPCG―Tune HP―Z2台とゲーミングに適した245型液晶ディスプレイ「iiyama G―MASTER GB2590HSU―22台、生中継配信を快適に行うことができる156型ノートPCG―Tune H51台は、マウスコンピューターが協賛。同社は202110月、同学と包括連携協定を締結(※)している。同学eスポーツクラブ部の学生は「PCもディスプレイもハイエンドで反応が速く操作遅延がない」と話した。包括連携では以下について協定。コンピューターサイエンス、データサイエンスの共同研究(技術協力等) ▼eスポーツの共同研究(PC提供等各種協賛) キャンパスにおけるICT環境整備の共同研究(BYOD普及におけるキャンパスPC最適化及び販売モデルの共同開発、特価販売) ▼DXを通した社会課題解決や新しい価値創造ができる人材育成(インターンシップ、セミナー等) その他

学生用端末の推奨モデルを提示

同学では今年度から学生のBYOD端末として14型キャンパスモデル「MousePro―NB420」を推奨している。新入生約600人のうち151人が本モデルを購入した。

推奨モデルは長時間バッテリー(20時間)で高性能CPUを搭載(ソフトカバー付)。保証期間内は365日間・24時間サポート。なお端末+選択できる保証プランをアカデミック価格で提供。

ワークショップ初開催
ライブ配信をリハーサル

オープン初日、SBC所属の学生を対象にしたライブ配信ワークショップが開催された。講師はライブメディアクリエイターのノダタケオ氏。SBC初のライブ配信を明日に控えた学生は、カメラやスイッチャー、オーディオミキサー等の結線や素材チェック、音声調整、カメラの配置等を学んだ。ノダ氏は「生配信や出張配信ではトラブルやミスが起きる。ミスが起きたときに迅速に対応するためにもシステム構成を知っておくことは重要。その知識を前提とした瞬発力、判断力が求められる」と話し、リハーサルを複数回行った。

eスポーツによる地方創生を推進
飯泉嘉門知事

徳島県庁内に国の本庁機能として消費者庁新未来創造戦略本部が開設。本県を実証フィールドとして数多くの先駆的プロジェクトを展開している。また、アニメによる地域活性化も推進。5月の連休に開催した「マチアソビ」には全国から約8万人が集まった。eスポーツによる地方創生も推進しており、徳島県、四国大学・同短期大学部、一般社団法人全国高等学校eスポーツ連盟等で「eスポーツによる地方創生 徳島プロジェクト」連携協定を締結した。本スタジオの最新施設と放送局により、さらなる取組の発展と発信力の拡大を期待している。

最新のデジタル環境は今後の大学教育に必須
松重和美学長

コロナ禍もありBYODでデジタル教育を推進してきた中、eスポーツ環境を含めた最新のデジタル環境は今後、大学教育において必須になると考え、構想から約半年という短期間で実現に至った。地域取材も積極的に行い、学生の視点で発信する新しい時代の共創拠点とする。

大学に最先端の設備が整った
小松永門社長

マウスコンピューターは同学と包括連携協定を締結しており、本スタジオにハイエンド機器を協賛した。それ以外の機器も含め、大学においてこれほどの最新機器が整った環境は稀。質の高いコンテンツ配信と幅広い発信を期待している。

 

教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2022年9月5日号掲載

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