日本教育工学協会（ＪＡＥＴ）が行っている学校情報化認定は、４月から学校情報化診断システムの「チェックリスト」を改訂する。
これは、情報化の状況を自己評価し、総合的に情報化を進めた学校（小学校、中学校、高等学校）を認定するもの。毎年、全国大会で表彰も行っている。
改訂版は同Ｗｅｂ「リーフレットのダウンロード」に掲載されている。
主な改訂は以下。
▽「プログラミング教育」の項目が追加。なお小学校においては平成３１年度までの認定審査に限り、レベル０も許容することとしている。▽「ＩＣＴの基本的な操作の習得」は、各レベル内容が大きく改変し、より具体的に。▽「児童生徒のＩＣＴ活用環境の整備」では、可動式ＰＣ等の具体的整備台数や無線ＬＡＮ整備等が記述された。
▽「児童生徒のＩＣＴ活用」が「学習の定着のためのＩＣＴ活用」に変更。定着に特化した内容になった。▽「普通教室におけるＩＣＴ環境」から「普通教室における指導用ＩＣＴ環境」に変更。大型提示装置や実物投影機、デジタル教科書等のコンテンツ整備についての質問項目に改変。レベル３では普通教室に加え特別教室整備や効果的な機器の配置等について追加。
▽「情報化担当教員」の項目では、情報主任「等」に変更。▽「推進組織・校務分掌」が「情報化推進組織・校務分掌」に変更。「管理職、情報化担当教員（情報主任等）、情報化を推進する組織」と記述内容が詳細になった。▽「外部との連携、外部人材の活用」が独立。各レベルの記述がより具体的になった。
５項目は同じだが、各レベルが大きくレベルアップ。クラウド型の統合型校務支援システムや校務用ネットワーク、セキュリティソフトなどの整備が求められている。
教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2018年4月2日号掲載
