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東京大学は、大規模公開オンライン講座（ＭＯＯＣ＝Ｍａｓｓｉｖｅ Ｏｐｅｎ Ｏｎｌｉｎｅ Ｃｏｕｒｓｅ 通称ムーク）への取り組みに力を入れている。
ＭＯＯＣとは、ネット上で無料公開されているオンライン授業のことだ。これまでもオープンコースウェア（ＯＣＷ）と呼ばれる講義コンテンツの無料公開サービスはあった。ＭＯＯＣがＯＣＷと異なるのは、掲示板やＳＮＳを活用した講師と受講者間とのやり取りや、履修認定などが行われる点にある。
東京大学は日本で初めてのＭＯＯＣの試みとして、２０１３年９月、米国・コーセラ社が提供するＭＯＯＣプラットフォームにおいて実証実験を開始した。
開設した講座は、村山斉氏（カブリ数物連携宇宙研究機構機構長・特任教授）による「ビッグバンからダークエネルギーまで」と、藤原帰一氏（大学院法学政治学研究科教授）による「戦争と平和の条件」の２講座。
英語で配信し、２講座あわせて世界１５０か国以上から８万人以上が登録、約５４００人が修了した。
講座は４週間のコースで、受講者は１本約１０分の講義ビデオを毎週１０本閲覧し、課題に回答する。講義ビデオはスライドの前で講師が解説を加えるスタイルが基本で、必要に応じてＣＧアニメーションや動画などを加えて構成した。
２０１４年度は新たに「インタラクティブ・コンピュータグラフィクス」と「ゲーム理論」をテーマにした講座を開設する。
東京大学では、ＭＯＯＣの取り組みをさらに発展させるため、今年に入って、ハーバード大学とマサチューセッツ工科大学（ＭＩＴ）の出資によるＭＯＯＣプラットフォーム「エデックス」と配信協定を締結した。
エデックスは２０１２年５月にサービスを開始。米国を中心に世界トップクラスの３１大学が参加し、１４０以上の講座を公開。登録者数は約２００万人以上にのぼっている。
東大ではエデックスにおいて今年秋から、ハーバード大学およびＭＩＴと協力し、近現代の日本に関する連携講座シリーズ「ビジュアライジング・ジャパン」を提供する。
同シリーズでは、ハーバード大学のアンドルー・ゴードン教授、ＭＩＴのジョン・ダワー教授が講座を担当。東大からは副学長・大学院情報学環吉見俊哉教授が「ビジュアライジング・ポストウォー・トーキョーＰａｒｔ１／２」の２講座を担当し配信する予定だ。
今回の連携にあたり、東大の江川雅子理事は「ハーバード、ＭＩＴとの連携によって魅力ある教育プログラムを開発することで、東京大学の国際化がさらに進むことを確信しています」とコメントしている。
また、オープンエデュケーションの第一人者であるＭＩＴの宮川繁教授（東京大学総合教育研究センター特認教授・オンライン教育統括ディレクターと兼任）は「今回のビジュアライジング・ジャパンは、世界初の３大学共同のＭＯＯＣであり、グローバルなコラボレーションの新しいモデルとして注目されています」と述べている。
東大では今後、ＭＯＯＣでの取り組みを活かし、学内キャンパスの授業におけるオンラインコースの活用を検討していく。
教育家庭新聞 教育マルチメディア号 2014年6月2日号掲載
