韓国、日本、アメリカ、中国の教育工学会会長が登壇。右から3人目が鈴木克明会長
中国教育技術協会主催の国際フォーラム「国際・教育情報化サミット」と教育機器展示を行う「２０１８国際スマート教育ＥＸＰＯ」が、２０１８年１２月８～１０日に北京国家会議中心（アジア最大のコンベンションセンター）で開催された。国内外から５００を超える企業が出展し、約４万人（主催者発表）が参集。サミットでは中国、日本、韓国、アメリカの教育工学会会長が登壇し、今後の教育工学の連携の在り方を討議。日本からは内田洋行と経済産業省及びＪＥＴＲＯの支援で以下１２企業が出展した。▼インフィニテック▼ウチダ人材開発センター▼エルモ▼コードタクト▼ソニーグローバルエデュケーション▼チエル▼デジタルアドサービス▼ベネッセ▼ユーキャン▼ＥｄｕＬａｂ▼ＣＯＭＰＡＳＳ▼ＮＥＣ
日本教育工学会の鈴木克明会長は「日本の教育情報化における課題と日本教育工学会の役割」について講演。Ｓｏｃｉｅｔｙ５・０に向けた同工学会の教育現場への貢献について語った。講演内容は、音声認識による翻訳ソフトにより瞬時に会場の正面に中国語が表示される。翻訳精度は９８％だそうだ。
韓国、日本、アメリカ、中国の教育工学会会長が登壇したシンポジウムでは、第４次産業革命を経て、これまでの教員中心から、学習者中心の学びを、インストラクショナルデザインなどの教育工学の実践と理論がどのように貢献できるかについて討議。今後連携をさらに深め、相互の実践、知見を共有していくことが確認された。
「未来の教室」プロジェクトを推進している経済産業省商務・サービスグループ・サービス政策課・教育産業室の工藤さやか課長補佐・室長補佐は講演「Ｌｅａｒｎｉｎｇ Ｉｎｎｏｖａｔｉｏｎ ａｎｄ “Ｆｕｔｕｒｅ ｏｆ ＥｄＴｅｃｈ”」で、自らの学びをデザインする未来の教室のコンセプトや、今年度取り組んでいるＳＴＥＭ学習・個別最適化を実現する実証事業等について解説。中国では教育信息化２・０（教育の情報化、創造性、イノベーション）が話題となっており、聴衆は大きな関心をもって聞き入った。
日本の新学習指導要領と大学入試改革について講演する大久保社長（内田洋行）
日本館は経産省とＪＥＴＲＯが支援
内田洋行の大久保昇代表取締役社長は、主体的・対話的で深い学びを主軸とした日本の「新学習指導要領」や大学入試改革について、３５年にわたる日本の情報教育の展開を踏まえて解説。大学入試改革の内容は会場から特に大きな反響を得た。フューチャークラスルームを展示した内田洋行ブースでは、サメが３平面を悠々と泳ぐデモンストレーションや実物大の皇帝ペンギンの提示に驚きの声があがっていた。
フューチャークラスルームには人だかり
中国企業のブースでは、人の動きや顔を認識する技術の紹介や、英語の音読支援技術を紹介。スマートフォンサイズの同時翻訳機器は、主要言語はＷｉＦｉなしで、高い精度とスピードで音声翻訳ができていた。
来年度の日本教育工学会では、各国教育工学会プレジデント・トークが開催され、日中双方のさらなる情報教育の進展が報告される予定。期間中、日本と中国を中心とした国際会議の打ち合わせも行われ、中日教育工学フォーラムが本年７月１３～１５日に寧夏大学で開催されることが決定した。
（12月28日修正）
