先ごろ文部科学省が公表した2023年度の公立学校施設の木材利用状況調査の結果によると、同年度の全新設691施設のうち、木材を使用したのは486棟(70.3％)。木材使用面積3万6813平方㍍のうち1万3073平方㍍(35.5％)が木造施設、2万3740平方㍍(64.5％)が非木造施設の内装木質化で使用されていた。
暖か味や潤いのある学習環境を生み、またシックハウス症候群対策として、さらに地域の産業・工芸を生かした教育活動につながることから学校施設の木材利用が推奨されている。
調査結果をうけて文科省は各自治体に向け、学校施設の木材利用の促進に関する通知を発出するとともに、木造校舎の整備や内装の木質化に対する国庫補助を引き続いて実施するとしている。
2022年5月1日時点では、全公立学校施設数36万1328棟のうち木造施設は8.5％の3万744棟だった。
2023年度の新築施設の木材使用量3万6813平方㍍を炭素貯蔵量（スギ材に換算）にした試算では約2万2000㌧で、約1万2000人が1年間に排出する炭素量の貯蔵に相当する。
教育家庭新聞 健康・環境・体験学習号 2025年2月17日号掲載
