おかげさまで本稿の執筆が始まり、今回で100回目を迎えることができました。その間、①全国で唯一の教員専門のメンタルヘルスカウンセラーという立場から、②教員や管理職を対象として、③メンタルヘルス｢予防｣という視点からの様々な問題提起や提言を行ってきました。
これまで一貫していたのは、教員のメンタルヘルス悪化の原因や対策を考える際に｢教育現場は一般企業とは違う｣という前提で、学校文化や教員の働き方等の特性や独自性をとらえ、それ自体が｢是｣として見解を述べてきました。
それがここ10年の間、教員の過労死事件や1か月の残業時間の｢過労死ライン越え｣が常態化しているとの指摘から始まり、教員の働き方を一般社会の基準と比較・精査せざるを得ない風潮が高まって参りました。教員の働き方が｢普通ではない｣ことを認めざるを得ない状況に追い込まれています。
教員の働き方自体がクローズアップされる一方で、これまでの教育界における実績や貢献が、教員一人ひとりの無償の｢善意｣や｢努力｣に支えられてきたという事実からも目を背けてはいけないことだと思います。
しかし、昨今の教員不足の問題に象徴されるように、教員の働き方の問題にとどまらず、教員の仕事そのもの｢魅力｣や｢やりがい｣にまで言及されるようになり、ますます教員のなり手不足の問題に拍車がかかっています。
今日、マスコミ等で取り上げられる教員の不祥事に関する報道に関しても、ごく一部の教員の不祥事を報ずることで、あたかも頻繁に起きているかのごとく印象操作をされているように感じます。
そのような報道に接するたびに、忸怩たる思いでいる教員も多いのではないでしょうか。自己犠牲をいとわず、子供のため、地域のために様々な形で学校を支え、発展させてきた教員の思いが、その類の報道により、一瞬で吹き飛んでしまうからです。
そのような時代だからこそ、教員たちは声を大にして｢教師の魅力｣や｢やりがい｣についてSNS等で大いに発信していくべきだと思います。
先ごろ今年度の管理職や一般教諭の採用試験の倍率が発表になりました。ある自治体では、校長試験の倍率が2倍を切ったとか、教頭試験の倍率が1倍を割り込みそうだとか、小学校教諭の採用試験倍率が2倍に満たなかった等のネガティブな報告で溢れかえっています。専任教諭不足の影響で、非常勤や臨任教員が正規教員として採用される割合が高くなっています。そのあおりをうけ、年度途中で病休・休職者が発生した学校に代替教員や講師が派遣されない事態が頻発しているのです。
とはいっても、欠員補充に関して、即効性のある有効打が打てないのが現状です。とくに今の若者はシビアです。同じ働くなら、初任給が高い方を、定時で仕事が終わる職業を選択します。
大学生に、教員という職業を他の職業と同じ土俵に乗せて検討してもらうためには、どのようにしたら良いかを聞いてみました。すると、①初任給を微々たる額ではなく何万円単位で一般企業並みにすること、②教員採用試験を一般企業の内定が出る大学3年の冬頃までに実施すること、③(リアリティショック防止のため)大学4年の1年間をインターシップ期間として単位認定して、学校現場に定期的に派遣する等の意見が聞かれました。今後、教員の｢質｣の確保という側面からも、これらの意見に賛同する声も現役教員から多く聞かれます。
教職員のメンタルヘルスは教育制度や働き方と表裏一体のものです。年間授業時数の削減や教員の役割の再検討等に着手することで、教材研究や授業準備に専念できるようになると、結果として教員のメンタルヘルス予防にも貢献することになるのです。そのレベルまで改革の手を加えなければならないほど、教員のメンタルヘルスが追い込まれているということではないでしょうか。
<文責＝土井一博(どいかずひろ)順天堂大学国際教養学部客員教授>
教育家庭新聞 健康・環境・体験学習号 2024年2月19日号掲載
