「無添加」などの表示がある食品を購入する理由で最多なのは「安全で健康に良さそうなため」。唐木氏は「食品添加物をあまり気にしていないと言い出しにくい人もいるのではないか」と指摘
味の素㈱は、「食と健康の未来フォーラム」を8月31日にオンラインで開催した。第1回目の今回は「食品添加物のこと、考えてみませんか？～私たちはどうして『無添加』が気になるのだろう～」をテーマに、長年誤解が解けない食品添加物について議論が交わされた。モデレーターは令和メディア研究所主宰の下村健一氏。パネリストは(公財)食の安全・安心財団理事長の唐木英明氏、情報リテラシー専門家の小木曽健氏、(医)医福寿会慈英会病院・在宅部栄養課課長の中村育子氏、味の素㈱代表取締役の西井孝明氏らが登壇。オンライン視聴者は2400人を超えた。
化学調味料という言葉は、昔はポジティブなイメージの言葉として使われていたが、今ではネガティブなイメージで用いられている。1960年代頃に発生した化学物質による公害をきっかけに、化学物質の安全性を急速に調査するようになった。食品添加物も農薬も非常に安全になったのだが、昔のネガティブなイメージが未だに根強く残っている。
情報の選別方法も紹介
購入時の食品選択で無添加などの表示がある食品を購入している人を対象とした消費庁のアンケートでは、「安全で健康に良さそうなため」が72・9%、「合成や人口という表示があると購入を避けてしまうため」が24・7%を占めた。登壇者からは「無添加表示の食品を選ぶ自分に安心感を持ちたいから購入する」という意見も挙がった。
これを受け唐木氏は「我々は危険な情報に気を取られる本能を持っている。安全情報は無視しても何の危険もないので、危険情報に負けている」とも指摘した。小木曽氏は「健康・食事・育児・教育の分野はフェイクニュースが作られやすい。リスクに対する注目度が高いため、虚偽情報も拡散しやすい。①誰が、②どんな目的で言っていて、③誰が得をするのか。この3つが満たされていない情報はない。誰かが得するために情報を発信している。そこに例外はない」と話した。
安全情報よりも危険情報を意識しやすい中でも正確な情報しっかり受け取るために、①「まだわからない」と考え即断しない、②「意見や印象ではないか」と考え鵜呑みにしない、③1つの視点に偏らない、④隠れているものがあるかもしれないので注目される部分だけ見ることは避ける。
教育家庭新聞 健康・環境・体験学習号 2020年9月21日号掲載
