昨年は新型コロナウイルス感染症への対策を図りつつ、児童生徒にとってかけがえのない学校生活をいかに充実させるか、学校での学びや体験をいかに保障するかに腐心した一年間でした。
そんな中2019年度に策定した岐阜県教育振興基本計画の重点施策として「ふるさと教育」や「ICT活用」に注力してきましたが、特にいち早く導入をしていた1人1台端末は、結果としてコロナ禍における学びの保障に役立ちました。
通常の登校ができるようになった現在では、個別最適な学びや協働での探究学習のツールとして自在に使いこなす姿が生まれています。今後はリアルとデジタルのベストミックスにより、豊かな学びの実現が必要です。
また、教員確保・育成への対応も喫緊の課題です。昨年は、県内の教員養成課程を有する7大学や市町村教育委員会と連携し「岐阜県型・教職魅力化モデル」として、養成、採用、採用後の各段階での一体的な教職環境の改善を目指す取組方針をまとめたところです。
子供たちが学校で生き生きと学び育つためには、教員自身が笑顔で生き生きと教壇に立つ姿をみせることが大切であると考えています。
2023年度は教育振興基本計画の5か年計画最終年度となります。めまぐるしい社会の変化の中にあっても、教育の理想と本質を追い求めて取り組んで参ります。
