次期学習指導要領で示された「社会に開かれた教育課程」とは、「よりよい学校教育を通じてよりよい社会を創る」という目標を学校と社会が共有し、連携して、子供たちに必要な資質・能力を育んでいくことがねらいです。
こうした方向性は、本県教育振興基本計画の基本理念「自らを高めることと社会に役立つことを基本的視点としたあいちの人間像の実現」と軸を1つにするもので、このねらいの実現に向け、取組を進めています。
小・中学校では、全国学力・学習状況調査結果をもとに、毎年、授業改善の方向性をまとめた手引等を小・中学校に配布したり、課題解決のための研究協議を行ったりしています。高等学校では生徒の主体的・対話的な学習活動を促すことで「思考力・判断力・表現力」を高める授業改善を、研究指定校はじめ各校で日々実践しています。
こうした授業改善を進めるためには、教員研修の充実が重要です。昨年度に策定した育成指標を踏まえ、今年度は、新たな教員研修計画を策定し、教員のキャリアステージに沿った研修の改善に取り組んでいます。
同時に、教員の働き方を見直すことも喫緊の課題です。教員の本来業務は何かといった、学校教育の原点に立ち帰り、教員の多忙化解消に向けた取組を市町村教育委員会、学校、保護者の皆様と進めて参ります。