横浜市では、中学校部活動の充実と教職員の負担軽減などを目的に、顧問を担うことができる「部活動指導員」を学校に配置するなど、部活動支援に取り組んでいます。今後は、「外部人材をハイツするほどではないが、自らの競技経験のない部活動の顧問を担うことへの不安や負担」を感じている教職員への支援が必要と考えています。
そこで、横浜市内の市立中学校の部活動を中心として、横浜市、ソフトバンク株式会社、桐蔭横浜大学が協同で、ICTを活用した部活動の遠隔技術指導を試行実施し、生徒がより専門性の高い技術指導を受けられ、併せて教職員の精神的な負担を軽減できると取り組みを試行実施します。
事業としては、まずソフトバンク株式会社は、中学校に対してタブレット端末を貸与し、中学校と桐蔭横浜大学に遠隔指導システムを提供します。横浜桐蔭大学は、部活動の種目に応じて、段階的に技能を習得するためのステップを組み立てて（技能構造マップ）、ケガをしにくく、効率的・効果手に部活動に取り組むことができる体つくり（体つくり運動プログラム）を加えた「学校向け遠隔地支援システム」を構築・提供します。
各中学校では、部活動で生徒が活動している様子を動画で撮影し、遠隔指導システムにアップロードします。桐蔭横浜大学は中学校部活動からアップロードされた動画の内容を確認し、指導コメントや動画を作成して、システムにアップロードします。それを中学校で、生徒が確認することで、自分たちのスキルアップや、目標達成を目指して取り組みます。
これにより、中学校教員にとっては技術指導に係る負担軽減が、生徒にとっては自ら課題を解決する力を育むなど、思考力・判断力・表現力を高め、部活動に自主的・自発的に取り組むことが、大学の学生にとっては大学で学んでいる専門的な知見を取り入れながら、中学生の指導に携わることによって、実践的指導力の向上が、それぞれ期待できます。
まず令和元年度は、令和元年９月１日から令和２年３月３１日まで、市内中学校のサッカー部に対して行う予定です。中学生と大学生にとってはお互いの必要なスキルアップに繋がり、また教職員にとっても指導を客観的に見ることのできる機会になるのではないでしょうか。試行実施の成果を期待したいですね。
