デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所は、社会人、学生計100人を対象に、デジタルバッジ取得に関する調査を実施し、その結果をまとめた報告書をこのほど公開した。
調査は昨年11月に、社会人（会社員／派遣・契約社員／自営業／自由業／パート・アルバイト）50人、学生（大学生・大学院生・専門学校生）50人を対象に実施した。
デジタルバッジの認知度
デジタルバッジの認知度は社会人26％、学生20％。デジタルバッジを知っている人のうち、デジタルバッジ取得率は社会人38.5％、学生10％。ただし、「取得したことはないが興味はある」を合わせると、社会人の8割以上がデジタルバッジにポジティブなイメージを持っていることが読み取れる。
デジタルバッジの課題
デジタルバッジに関心がある社会人や学生の間では「メールやSNSで簡単に共有できる」「紛失の心配がない」「スマホで持ち歩ける」「恒久的にスキル証明が可能」などのメリットが評価されている。これは従来の紙の証明書と比較した際の大きな利点である。
最大の課題は「使い方、使い道がわからない」社会人54.5％、学生66.7％。これは現時点におけるデジタルバッジの致命的な弱点と言える。
今後デジタルバッジを活用したいか（対象：デジタルバッジを知らない社会人・学生）
一方、デジタルバッジを知らない人でも「就職・転職・キャリアアップに役立つなら積極的に活用したい／普及すれば活用したい」という意見が社会人40.5％、学生42.5％に上る点が注目される。
以上の結果より、社会人・学生のデジタルバッジ認知度や取得率は低いものの、その実用性、とくに就職・転職・キャリアアップで役立つことが明確になれば普及が広がる可能性は十分にある。今後は、企業側が採用プロセスでデジタルバッジを評価対象とする仕組みづくりや、教育機関と企業の連携、具体的な成功事例の共有などが求められる。
▶︎詳しいアンケート結果はこちら（無料でダウンロード可能）
