School Voice Projectはこのほど、家庭・児童生徒との連絡のICT活用状況について実施したアンケート調査の結果を公表した。
調査は昨年12月から今年1月にかけて、全国の小中高校(一条校)に勤務する教職員を対象に実施した。回答数58件。なお同調査は2022年にも実施している。
前回調査と比べて、ほぼすべての項目について「活用されている」と回答した人の割合が増加した。「学校からの緊急配信」におけるICT活用は、前回の約90%から100%に増加。次いで割合の大きい「欠席連絡」「アンケート」「文書、課題等の配付」については、それぞれ90%、88%、72%という結果になり、前回はいずれも全体の約4割に留まっていたところから、大幅に向上した。
唯一、活用の割合が減ったのは「メッセージ(児童生徒)」で、前回の20%から17%に。また、「活用されていない」の回答者については0人(前回4人)となり、いずれの学校でも、連絡手段として何らかのICT活用が行われていることがわかった。
前回に引き続き、全体の9割以上が「良い影響があった」もしくは「どちらかというと良い影響があった」と回答した。「どちらかというと悪い影響があった」と回答したのは、小学校で2人、高等学校で1人のみだった。
<導入の成果に肯定的な意見>※抜粋
<肯定・否定の双方を含む意見>※抜粋
前回調査から約3年を経て、各学校で連絡業務におけるICT活用が確実に広がっていることがうかがえる結果となった。特に「欠席連絡」「アンケート」「文書、課題等の配付」については、それぞれ90%、88%、72%と活用している学校が大幅に増加し、効率化や負担軽減につながっているという声が多く寄せられた。働き方への影響については前回と同様、全体の9割以上が「良い影響があった」もしくは「どちらかというと良い影響があった」と回答した。
課題については、前回のような「教職員への操作説明が負担」「環境整備が追い付かない」といった意見は見られず、登録作業の手間や家庭ごとの連絡の不備など、活用が進んだからこその問題が挙げられた。また、時間を問わず相互に連絡できることの功罪や、連絡共有が簡便になったからこそ、手間をかける部分を増やしたという声も。今後はますます、学校の非効率的な部分を簡略化・省力化し、本質的な支援活動や学習活動へ注力するためのICT活用が求められる。
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