新学社は、小中学校教員を対象に実施した「学力調査等のCBT化と学習の結果や履歴の可視化への期待」についてのアンケート調査の結果を公表した。
調査は昨年12月から今年1月にかけて、小中学校の教員であると回答したモニター1,029人を対象に、インターネットを介して行われた。
まず、文部科学省の「全国学力・学習状況調査」以外に学力調査や学力検査を実施しているかを複数回答で聞いたところ、「都道府県実施の学力調査や学力検査を行っている」との回答が最も多く63.1％、次いで「市区町村実施の学力調査や学力検査を行っている」が38.5％。多くの学校が、都道府県や市区町村実施の学力調査や検査を行っていることがわかった。
「全国や自治体での学力調査や学力検査の結果を児童生徒の学力向上に活用できていると思いますか？」との問いには、約6割が「全く活用できていない（13.6％）」「あまり活用できていない（42.1％）」と回答。過半数が、学力調査や学力検査の結果を学力向上に活用できていないと思っていることから、学力調査の結果が教育現場で十分に活用されていない現状がうかがえる。
「児童生徒の日々の学力向上に対し、感じている悩みはありますか？（複数回答可）」と聞いたところ、「学力の差が大きく、一人ひとりに合った指導が難しい（59.3％）」との回答が最も多く、次いで「学力向上に向けた効果的な指導方法が見つからない（31.5％）」「学校全体での学力向上の取り組みが統一されていない（24.2％）」となった。
児童生徒のCBT化の適応についてどのように考えているのか聞いた。
パソコンやタブレットで実施する学力調査に児童生徒を慣れさせておくことが必要と思うかの問いに、約9割が「必要だと思う」と回答した（「非常に必要だと思う（30.5％）」＋「ある程度必要だと思う（55.5％）」。この結果から、CBT化へのスムーズな移行に向け、児童生徒がデジタル環境に適応するための準備が重要であると考える教員が非常に多いことが分かる。
「学力調査や学力検査のCBTでの実施は、どのような面で効果的だと考えますか？（複数回答可）」と質問したところ、「解答に掛かった時間や入力をし直した回数等、これまでの紙での調査や検査では測ることができなかった情報が見られる（43.9％）」との回答が最も多く、次いで「結果を即時にフィードバックできることで、児童生徒の学習意欲の向上が期待できる（43.0％）」。CBT化によって従来の調査手法を超えた細かいデータ分析や、フィードバックを活用した学習効果の向上への期待が高いことがうかがえる結果になった。
「GIGA端末で学習した結果や履歴等のデータ（学習ログ）のうち、日ごろからよく見るデータは何ですか？（複数回答可）」と質問したところ、「デジタルドリルといった課題の進捗状況や得点結果（46.6％）」との回答が最も多く、次いで「使用した教材やアプリケーションの種類等の学習内容（40.1％）」となった。課題の進捗状況や得点結果、学習内容などのデータを普段から見る教員が多く、学習の到達度を確認する手段として利用されていることがわかった。
学力調査や学力検査の結果と、デジタルドリル等の学習ログや紙の教材の得点データや取り組み状況が、教員用PCで同じ画面で確認できるようになることについては、約8割が「望ましい」と回答した（「非常に望ましい（27.9％）」＋「どちらかといえば望ましい（53.5％）」）。教員にとってデータを一元管理できる仕組みが業務効率化や指導強化に役立つと思っている様子がうかがえる。
「学習ログを確認する画面（ダッシュボード）が充実することはどのような面で効果的だと考えますか？（複数回答可）」と質問したところ、「児童生徒一人ひとりに合わせた学習計画が立てやすくなる（48.4％）」との回答が最も多く、次いで「児童生徒の学力差をより適切に把握できる（41.5％）」。ダッシュボードの充実が個別最適化や効率化に効果的だと思う教員が多い結果となった。
