授業支援クラウド「スクールタクト」を展開するコードタクトは10月25日、社内研究部門「教育総研」が今年度に行う6つの実証プロジェクトにおいて、全国8校を参加校として決定し、プロジェクトを本格始動したと発表。
参加校は、伊那市立手良小学校（長野県）、倉敷市立水島小学校（岡山県）、成城学園初等学校（東京都）、草加市立草加小学校（埼玉県）、蕨市立中央東小学校（同）、東洋大学附属牛久高等学校（茨城県）ほか2校。
本実証プロジェクトは、研究成果をスクールタクトの機能への反映や、教育現場の先生と児童生徒の学びを支えるサービスの創出につなげることが目的。今年度は以下の6つのプロジェクトに取り組む。
協働的な学びの質の向上に向け、児童生徒の特性に応じたグループ編成を提案し、その効果を測定する。
生成AIを活用して、議論の深化や多角的な考えを促す授業設計を行う。
児童生徒が自ら学習を調整し、粘り強く取り組む力「自己調整型の学びのスキル」を可視化する。
AIが児童生徒の意見を分析し、意見の近さ・遠さをマップ状に可視化する「意見類似度マップ」の機能実装に向けてのヒアリングを行う。
スクールタクトの機能「振り返りAI分析（β版）」の機能活用による学習効果を測定する。
児童生徒のいじめや不登校の早期対応のために、行動ログを用いた学級内の人間関係の可視化を行う。
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本プロジェクトでの研究成果は、学会や論文での発表をはじめ、スクールタクト公式サイトおよび公式noteでの公開を予定しているという。
