大日本印刷(DNP)は、一財・経済広報センターが主催する「教員の民間企業研修」において、7月29日・30日に、東京都荒川区・江戸川区の教育委員会から派遣された小中学校教員8人に向けて研修を実施した。
「教員の民間企業研修」は、民間企業での様々な研修や体験を通じ、企業活動の考え方や実務内容、人材育成や環境問題への取り組み、果たすべき社会的責任などについて見聞を深め、日々の授業や学校運営に活かしてもらうことを目的に、経済広報センターが1983年から実施しているもの。学校の夏休み期間を利用して、各参画企業・団体が策定した研修プログラムを実施する。2024年度は86社・団体が参画、12都道府県の教員1,550人が参加している。
今回DNPは、グループを挙げて取り組んでいる“未来のまなび”事業の一環として、出版・教育関連の取り組みを紹介し、意見交換を行った。同社が紹介した主な取組みは以下のとおり。
参加した教員からは、「教育現場に新たな技術が入ることを想像するとわくわくした。教育委員会と協力して、学校と企業の連携を継続してほしい」「学校でもタブレット端末の活用が始まった。紙を残していくことも、新しい技術を取り入れていくことも必要。研修で得たものを学校に持ち帰り、教育現場に新しい風を吹かせたい」などの声が聞かれたという。