屋外で熱中症予防のために「熱中症警戒アラート」を気にしている人の割合は3年間で20.5ポイント上昇（タニタ調べ）

2024年8月13日

タニタは、「熱中症に関する意識・実態調査2024」を実施。このほど、その集計結果を公開した。本調査は2019年から毎年実施しているもので今年で6回目。全国の15歳以上の男女1000人を対象に6月4日・5日にインターネットを介して実施した（調査協力：ネットエイジア）。

■熱中症警戒アラートの認知率は82.1％

環境省と気象庁が発表している“熱中症警戒アラート”は、熱中症の危険性が極めて高くなると予測された場合に、熱中症の予防行動を促すための情報だ。発表の基準には“暑さ指数”（WBGT）が用いられ、いずれかの暑さ指数情報提供地点における、翌日・当日の日最高暑さ指数の予測値が33に達すると発表される。

全回答者に、熱中症警戒アラートを知っていたかを聞いたところ、「名前は聞いたことがあった」は43.1%、「どのようなものか知っていた」は39.0%で、認知率は82.1%。2021年の運用開始から約3年が経過した現在、熱中症警戒アラートという言葉が大多数の人に認知されている実状が明らかになった。

■「熱中症特別警戒アラート」が新設されたことの認知率は57.7%

今年4月から、従来の熱中症警戒アラートよりさらに強い警戒を呼びかける“熱中症特別警戒アラート”が運用開始された。都道府県内のすべての暑さ指数情報提供地点における、翌日の日最高暑さ指数の予測値が35に達すると発表される。“熱中症特別警戒アラート”が新設されたことを知っていたかを聞いたところ、「名前は聞いたことがあった」は36.4%、「どのようなものか知っていた」は21.3%で、認知率は57.7%だった。運用前だった昨年の調査結果と比較すると、認知率は13.6ポイントの上昇。

※2023年調査では「“熱中症特別警戒アラート”が新設されること」の認知を問う内容として聴取

■屋外にいるとき熱中症予防のために「熱中症警戒アラート」を気にしている人の割合は3年間で20.5ポイント上昇

「熱中症警戒アラート」を気にしている人の割合は、2021年からの3年間で、≪屋内にいるとき≫では14.1ポイントの上昇（2021年7.3%、2022年12.4%、2023年15.2%、2024年21.4%）、≪屋外にいるとき≫では20.5ポイントの大幅上昇（2021年9.6%、2022年21.2%、2023年24.6%、2024年30.1%）となった。暑さ指数（WBGT）や熱中症警戒アラートの認知拡大に伴い、注意を払う人が増加しているようだ。