一財・LINEみらい財団は、情報モラル教育の効果を定量的に把握すべく、GIGAスクール端末を用いた情報モラル教育の効果を測定する調査を実施。6月20日、その結果をまとめた調査報告書を公開した。
本調査は、同財団が提供する活用型情報モラル教材「GIGAワークブック」を使用した情報モラルに関する授業実施前後での児童･生徒の意識変化を把握し、情報モラル教育の効果を測定するとともに、情報活用能力の育成支援などに資する情報を提供することが目的。
調査は小学校9校590人、中学校7校491人を対象に授業を実施。授業前後に「情報活用」や「情報モラル」に係るアンケートを児童・生徒に行い、意識の変化等を分析した。
調査結果によると、授業前後で、「情報活用」「情報モラル」それぞれの調査項目で理解･認識の上昇が見られ、ポジティブな変化が確認できたという。また、小学生のSNSトラブルに関する理解度が全体で21%上昇、私物端末を所有しない児童でも約29%上昇し、私物端末の有無に関わらず効果を確認できた。
授業後に「ネットのトラブルは自分にも起こるかもしれない」と思った小学生は83.1%。ネットトラブルの「自分ごと化」に効果があった。授業で学習した内容について、家庭への共有ニーズ（小学生約70%、中学生60%）があることをが確認できた。
報告書全文は以下からダウンロードできる。調査の分析結果の詳細のほか、考察では効果的であった授業（指導）のポイントをまとめている。
▶︎情報モラルの授業による児童･生徒の意識変化調査報告書（PDF 全76ページ）
