慶應義塾大学の研究チームは、政府データを使用して、学校の情報設備と教員のICTスキルが、コロナ禍の学校閉鎖期間中の双方向オンライン授業の実施と、学校閉鎖中や再開直後の教員の残業等に与えた影響を分析した。
その結果、双方向オンライン授業の実施に影響を与えたのは情報設備の充実度であり、教員のICTスキルではなかったこと、その一方で、教員の平均的ICTスキルが低い地域の学校では時間外労働をする教員が多かったことがわかった。
ICT スキルが低い教員の比率・高い教員の比率が残業する教員の比率に与える効果
同学によると、本研究は、学校情報化政策によって授業でのオンライン活用や教員の労働時間に与える影響を因果的に分析した初めての論文。学校DX推進が、危機下での学校教育の継続や教員の働き方に与える意義を明らかにしている。
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