リクルート進学総研は1月5日、全国の高校を対象に実施した「高校教育改革に関する調査2022」(新学習指導要領・ICT活用編)の調査結果を公表した。
調査は、高校の教育改革の現状を明らかにする目的で、全国の全日制高校に対して、 新学習指導要領やICT活用等の取り組みについて聞いたもの。2022年8月から9月にかけて、郵送およびインターネットを介して実施した。集計対象数は943件。
調査結果によると、新学習指導要領への対応の進捗度は、【授業】【教材】【評価】いずれも「計画通り(計画以上)に進んだ」が7割を超えている。課題感のある教科としてあげられているものは、1位「情報」(46.3%)、2位「地理歴史」(37.2%)、3位「国語」(32.7%)。
「総合的な探究の時間」への取り組みによる生徒の変化として「そう思う」割合が最も高いのは、【主体性・多様性・協働性が向上した】(12.4%)。「ややそう思う」まで含めると合計61.3%がこのことについて変化を感じている。
取り組むにあたっての課題は「教員の負担の大きさ」が78.8%でトップ。以下、「教員間の共通認識不足」(53.6%)、「教員の知識・理解不足」(43.9%)が続く。
ICT活用への取り組みによる生徒の変化として「そう思う・計」の割合が高いのは、【学びに向かう姿勢・意欲が向上した】(42.5%)、【主体性・多様性・協働性が向上した】(41.6%)。
今後の教育活動におけるICTの活用方法は「宿題・課題等をオンラインで配布」が74.3%で突出。前回より6.3ポイント上昇した。
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