AI教材「atama＋（アタマプラス） 」を提供するatama plusは12月16日、小中高校生の保護者を対象に、2022年の学習・教育関連キーワードの認知度や、親子の会話で話題になったトピックスについて調査した結果を発表した。調査は今年10月、小学生から高校生の子供を持つ保護者1,200人を対象にインターネット上で実施したもの。
学習・教育に関する10個のキーワードについて認知度を調査したところ、「社会でいきる力」「AI教材」「ICT教育」「アクティブラーニング」「キャリア・パスポート」については、半数以上の保護者が「言葉も内容も知っている」もしくは「内容は知らないが言葉は知っている」と回答した。
一方で、「非認知能力」「個別最適化学習」「ライフキャリア教育」「アダプティブラーニング」「EdTech」は認知度が5割未満であり、特に「アダプティブラーニング」や「EdTech」を知っている保護者の割合は約3割と低かった。
また、知っていると回答したキーワードについて、「子どもの教育に対して重要だと思うか」を質問したところ、「とても重要だと思う」もしくは「重要だと思う」と回答した保護者は全てのキーワードで7割を超え、特に「社会でいきる力」では9割を超えた。
「社会でいきる力」が最も高い認知率と重要度を示した理由の一つとしては、文部科学省が「生きる力」を変化の激しいこれからの社会を生きる子供たちに身につけさせたい力と定義し、学校教材にも登場するなど学校現場でも使われていることが考えられる。
また、教育現場におけるデジタルの活用により「AI教材」をはじめとしたツールは身近になっている一方で「EdTech」といった概念や「アダプティブラーニング」といった学習への考え方には普及の余地があることも本調査結果から確認できた。
2022年に「親子の会話で話題になった」トピックスを調査したところ、トップは「コロナウィルス」で約6割の保護者が選択、次いで「国際情勢」、「SDGs」という結果になった。
また、小学低学年、小学高学年、中学生、高校生とどの学齢層においても、第1、2位は「コロナウィルス」、「国際情勢」であったが、第3位を見ると小学生は「SDGs」、中学生は「経済」、高校生は「政治」と学齢層により違いがみられた。
小学校ではSDGsについて学習したり9月のSDGs週間などで耳にする機会が増えたこと、政治については安倍元首相の銃撃事件などセンセーショナルなニュースがあったこと、約6年前より選挙権年齢が20歳から18歳以上に引き下げられ、特に高校生の世代が政治を身近に感じるようになったことがそれぞれの背景にあると考えられる。
