(一社)データサイエンティスト協会は10月18日、日本在住の一般就労者向けに実施したデータサイエンティスト(以下 DS)の認知・理解に関する調査結果を発表した。それによると、データサイエンティストの認知率は43.3%。認知率は年代によらず一定で、幅広い年代層で興味を持たれていることがわかった。
調査は今年6月、日本国内在住の就労者(正社員または嘱託・契約・派遣社員を対象、パート・アルバイトを除く)を2000人を対象にインターネットで行われた。
データサイエンティスト協会 調査・研究委員会では、「データサイエンティスト市場の”需要と供給のミスマッチ”の解消」をメインテーマに調査・研究活動を行っている。今回は、一般の人から見た場合に、データサイエンティストがどの程度、認知・理解されているのかを把握するために、就労者(正社員または嘱託・契約・派遣社員)を対象にアンケート調査を実施。現在の業務内容に対する満足度などを調査してDSの水準と比較したり、DSに対する認知度やイメージを調査し、認知・理解状況を把握した。
今回の調査結果について、データサイエンティスト協会 調査・研究委員会の担当者である鳥越希氏は次のように述べている。
一般ビジネスパーソン2,000名を対象に、今回初めて調査を行いました。結果、比較対象となった4職種(システムエンジニア、リサーチャー、コンサルタント、マーケター)と比較して、データサイエンティストの認知率は最も低かったものの、DSを認知している人の回答からは、高い割合で興味と将来性を感じていることがわかりました。また、勤務している会社にDSがいる割合や、データサイエンス関連の専門部署がある割合、データサイエンティスト協会関連の認知率などは想定以上に高く、一般ビジネスパーソンにもDSが認知されつつあることを実感しました。
◆調査結果の詳細はこちら(PDF)