教員の約3人に2人が1人1台端末を活用し、CBTを実施したいと考えていることが、スプリックス基礎学力研究所が教員1470人を対象に実施した、1人1台端末の活用に関する意識調査の結果から明らかとなった。
■3人に2人の教員がPCやタブレットを使ったテストの実施を望む
今回の調査では「CBT」という言葉の認知は 35.0%にとどまったものの、「CBT」を知らなった教員を含め約3人に2人の教員がPCやタブレットを使ってテストを実施したいと回答している。
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■CBTという言葉は知らなくても、その優位性に対するニーズは高い
学校現場で「CBT」という言葉は浸透していない一方で、校務負担を軽減できることや一人ひとりの学習状況を詳細に把握できるなど「CBT」ならではの優位性に対するニーズが高いことが分かった。
■「採点業務の削減」や「問題作成の負担軽減」に関心が集まる
関心の高い「CBT」の特徴では「採点業務の削減」と答えた教員が全体の 29.2%と最も多いことが判明。「問題作成の負担軽減」も19.7%と一定数おり、「CBT」導入による校務の負担軽減に注目が集まっていることが伺える。
■CBTならではのデータ活用に期待が高まる
また約4人に1人が「児童生徒個々へのフィードバック」や「解答傾向の分析」と答えるなど「CBT」ならではのデータ活用に対する期待も明らかとなった。「CBT」はテスト結果のデータ分析による個別最適化されたフィードバックが可能となるだけでなく、一人ひとりの学習達成度を詳細に把握でき、学習計画立案への活用についても注目度が高まると考えられる。
■1人1台端末の活用は学校やクラス間で格差
授業内での1人1台端末の使用頻度について調査したところ、40.0%の教員が「毎日使用している」と回答。一方で「週1日」、「ほぼ使っていない」、「全く使っていない」との回答は約 30%に上るなど、1人1台端末活用の推進から約 1 年経った現在において、端末の活用頻度に学校やクラス間で格差が生まれていることが示された。
<スプリックス基礎学力研究所 梅田修平所長 コメント>
1人1台端末の本格導入から1年が経過し、端末の活用度合いに開きがうまれつつあることが本リサーチからも明らかになった。その中で注目すべきは、認知度はまだ低いながら7 割近い先生方が実施・活用に前向きである CBTです。実際、スプリックスが提供する「CBT for school」は全国 200 以上の学校で試行され、複数の市区町村教育委員会でも導入が進んでいる。CBT に最も期待される「業務の削減」は先生方の「働き方改革」につながる可能性を秘めている。学ぶ側だけではなく、教える側にも有意義なCBTは1人1台端末活用拡大の起爆剤となり得るものと考えます。
【調査概要】
調査対象:教員1470人(有効回答数)
調査手法:インターネット調査
調査内容:1人1台端末の活用に関する意識調査
実施期間:2021年12月24日~2022年1月3 日
スプリックス基礎学力研究所調べ