帝京大学は育成すべき人物像を中心に据えた根本的な教育改革と学問領域の枠を超えた知の連携を促進する次世代型大学運営の実現に向けてアクセンチュアと協業することを11月4日(木)に発表した。
帝京大学 理事長・学長の冲永佳史氏（左）とアクセンチュア 常務執行役員の後藤浩氏（右）
■カリキュラムを見直し、育成したい人物像を作り上げる
今回の協業で帝京大学とアクセンチュアは、カリキュラムを抜本的に見直し、育成したい人材像から逆引きしたカリキュラムを作り上げることで教育の質の向上につなげ、社会で求められる実践的な人材育成を目指すことになる。
■民間企業の人材・組織改革サービスで培ったノウハウを活かす
この新たなアプローチはアクセンチュアが持つ、主に民間企業を対象とした人材・組織改革サービスで培ったさまざまなノウハウを高等教育機関にまで拡大させるものとなる。育成人材像から逆引きした教育改革は、文部科学省や中央教育審議会でも提唱されており、一部の先進的な国立大学から段階的な取組が始まっている。
■人材マネジメントシステムの見直しを図る
現代社会が抱える幅広い課題を解決するためには、人文科学的観察と自然科学的分析の文理融合によるアプローチが不可欠。帝京大学では、これまで学部・学科、部門間で閉じがちだった人事評価制度を含む人材マネジメントシステムを抜本的に見直し、共通の指標のもとに一元的な人材管理、人材活用の最大化を進める。
■全学共通となる教務基幹システムを構築
これにより、文理合わせて10学部32学科という幅広い学問の枠を超えた有機的なコラボレーションによる研究力の向上を目指す。アクセンチュアの支援のもと、全学共通となる教務基幹システムを作り上げることで、学生サービスや学生管理における学部間のばらつきを是正。最適なサービスを学生・教員に提供できるようなサービス基盤を構築する。
■デジタル技術を活用した学生の成長の可視化も検討
さらに、デジタル技術を活用した学生の成長の可視化や、インテリジェントオペレーションなどの手法を用いた全学的な組織運営の効率化も検討する。
＜帝京大学 理事長・学長 冲永佳史氏 コメント＞
本学においても、新型コロナウイルスによる変化に柔軟に対応していくことのできる人材を育成することは最重要課題であり、そのために教育改革を更に一歩進めることを決断した。また、社会が抱えている問題を払拭し、将来的に持続可能な社会の創造に寄与する人材の育成が大学の役目であると捉え、そのために必要な知見の蓄積と学内文化を醸成すべく、デジタルトランスフォーメーションによる進化したIT技術を浸透させつつ、より良い次世代型大学運営へと変革させることは急務となる。今回、アクセンチュアとの協業は、本学の将来において必要不可欠な連携協定となる。
