スポーツ庁のホームページには、運動部活用用指導手引として、中央競技団体である公益財団法人日本サッカー協会の
『中学校部活動サッカー指導の手引き』と公益財団法人全日本柔道連盟『柔道部部活動の指導手引き』を紹介しています。
運動部活動については、顧問となる教師の長時間労働につながるとともに、教員に競技経験等がないために、生徒が望む専門的な指導ができない、生徒のスポーツニーズに必ずしも応えられていないこと等の課題があります。少子化等が進展する中、将来においても、全国の生徒が生涯にわたって豊かなスポーツライフを実現する資質・能力を育くむ基盤として、運動部活動の在り方に関し、抜本的な改革に取り組む必要があります。
スポーツ庁は、運動活動の在り方に関する総合的なガイドラインを作成。運動部活動の実施に当たっては、生徒の心身の健康管理、事故防止及び体罰・ハラスメントの根絶を徹底します。また、適切な休養日等の設定も必要としています。
中央競技団体は、競技の普及の役割に鑑み、運動部活動における合理的でかつ効率的・効果的な活動のための指導手引（競技レベルに応じた１日２時間程度の練習メニュー例と週間、月間、年間での活動スケジュールや、効果的な練習方法、指導上の留意点、安全面の注意事項等から構成、運動部顧問や生徒の活用の利便性に留意した分かりやすいもの）を作成しています。その手引をホームページに掲載・公開することで、全国の学校における活用を依頼し、普及を図っています。
運動部活動が、子供の健全な成長のための教育、スポーツ活動の機会の確保・充実したものとなるための改革が進むことが望まれますね。
