早期認知症リスクを簡易に検知するスマートフォン向けサービスの開発に向けて、金沢大学とACCESSが共同研究を開始。「認知機能チェックアップアプリ」などを開発する。
健常者と認知症患者の動きをデータ化し、AIで解析（イメージ画）
■リハビリテーション科学とIO/データサイエンス技術を持ち寄り開発
認知症による高齢者の事故など労災リスクを低減するためにも、高齢者が安心して働ける労働環境の整備が急務とされる。金沢大学・米田研究グループとACCESSは、こうした社会が抱える課題を解決するため、米田研究グループの認知症／リハビリテーション科学における知見とACCESSのIoT／データサイエンス技術を持ち寄り、認知機能低下を簡易に検知できるサービスを開発する。
■アルゴリズムを基に「認知機能チェックアップアプリ（仮称）」を開発
ACCESSと米田研究グループでは、認知症の発見の遅れによる進行を防ぐため、認知機能の低下を捉える、簡易的かつ継続的に利用可能なツールが必要であると考え、共同研究を実施。小脳のフィードフォワード制御に着目し、協力者から得た課題データを基に認知機能評価のアルゴリズムを構築する。ACCESSは、本アルゴリズムを基にスマートフォン向け「認知機能チェックアップアプリ（仮称）」を提供する。
■アプリで自身の認知機能を確認
「認知機能チェックアップアプリ」をインストールしたスマートフォンを対象者が片手で持ち、その上から水の入ったペットボトルを置く。その際、手の上下の揺れをスマートフォン内蔵加速度センサーで取得・データ化し、アプリを介してクラウド上で解析する。その結果を手元のスマートフォン画面に表示。この仕組みにより、スマートフォンさえあれば、手軽に自身の認知機能を確認することが可能となる。
＜金沢大学 医薬保健研究域保健学系 米田貢准教授 コメント＞
今回、特許出願したこの技術は、スマートフォンがあればいつでも、どこでも自分で手軽に行える。認知機能の低下は必ずしも認知症になることを示すものではないが、歳をとっても健康で生活していくことに重要な機能と考えている。今後は予防、機能回復プログラムの開発の共同研究を精力的に進めていく。
