レゴ社の教育部門であるレゴ エデュケーションが、学校教育関係者を対象に「プログラミング教育に関する調査」を実施しました。
2020年度からの新学習指導要領実施に伴い、今後小中高校で必修・高度化されるプログラミング教育に関して、教育現場での取り組み状況や課題などを理解することを目的としています。
調査の結果、約8割が学校でプログラミング教育の導入や準備を始めており、約3割がログラミング教育における狙いを授業で実践するためには、十分な学習教材や体験型授業の実施が必要であると考えていることがわかりました。
2020年度からプログラミング教育が必修化となる小学校の教員に限定すると、37％が「既にプログラミング教育に取り組んでいる」、42％が「導入準備に取り掛かっている」と回答。新学習指導要領の実施に向けた準備が進んでいるようです。また、プログラミング教育についての生徒の反応については、「楽しみにしている」、「興味を示している」という前向きな回答が全体の89％となりました。
このような目的を達成するために最も必要なものとしては、「十分な学習教材」（33％）がトップとなり、「体験型の授業」（30％）、「十分な授業時間」（14％）との回答が続きました。困っていることとしては、「予算」（62%）、「IT環境」（56%）、「授業時間」（54%）の不足との回答が半数以上となりました。また、「情報」（34％）と「教員数」（30％）が不足しているとの回答も3割に上りました。この結果からは、教育現場における理想と実践には、一定程度のギャップがあることが推測されます。
なお、この調査結果は、米国の調査機関であるハリス・ポールが4月に発表したグローバルでの学習自信度調査で、9割の教師が「体験型の授業が重要」と考えているものの、「授業時間の不足」「カリキュラムの制限」「リソース（人材、教材）不足」「予算不足」が問題であると回答した結果と類似していることから、現場の教員が抱える問題はグローバルで共通のものであることが見て取れました。
文部科学省は、プログラミング教育の目的の一つを、自らが意図した活動を実現するために、組み合わせを考えたり改善したりすることを論理的に考え、問題を解決していく「プログラミング的思考」を育成することであるとしています。調査結果からは、楽しく取り組める授業を理想としつつ、学習指導要領の目的に沿った実践を意図していることがうかがえます。教育現場のニーズへの対応が求められます。
