一般社団法人コンピュータソフトウェア協会のプログラミング教育委員会が、教職員を対象としたプログラミング教育必修化に向け「情報教育に関するアンケート」を実施し、結果を公表しました。
2020年に始まる初等教育におけるプログラミング教育必修化に向け、学校現場の教職員が日ごろどの程度ICT機器を利用し、どういった課題を抱えているのかを調査することを目的としています。
調査結果から、現場教職員が考えるプログラミング教育普及のための最大の課題として、ICT機器やネットワーク環境の不足が挙げられ、次いで県・市・教育委員会による支援、学習・研修時間の不足などが続きました。
プログラミング教育普及のための課題としては、ほかに「指導方法がわからない」「教員間の協力体制」などが挙げられました。ICT支援員の協力については、約6割が「是非協力をお願いしたい」、約2割は「多少心配・抵抗がある」と回答しています。
ワープロ操作はほとんどの教員ができますが、表計算ソフトのグラフ作成、インターネットの接続設定は「経験があり方法も理解している」と回答した教員は約7割です。また、Webサイト作成方法では約5割、新規アプリ作成では約7割が、「経験がないためわからない」と回答しています。
「情報モラル教育の必要性と指導経験」「個人情報の保護の必要性と指導経験」については、「経験があり方法も理解している」と回答したのは約半数、「情報セキュリティの必要性と指導経験」は約4割です。
教職員も日ごろからICTの基本的な利用はありますが、プログラミングレベルやその教育となると未経験が多数。2020年のプログラミング教育必修化に向け、多く課題を解決していく必要があります。
プログラミング教育委員会「情報教育に関するアンケート」結果を公表 | コンピュータソフトウェア協会
