(株)イー・ラーニング研究所が、2020年の教育改革に関してどのような意識を持っているのかの実態を調査するため、「2020年教育改革に関するアンケート」を実施しました。
調査対象は20代から50代の男女で、アンケート結果から、小学校の教育改革に約9割が不安を感じていることがわかりました。
不安に感じているところは、「教員の質」が群を抜いて最多であり、「教育設備」「教材」「専門教員の数」が僅差で続いています。従来の教育カリキュラムで研修してきた教員が、研修や新教科を取り入れた新カリキュラムなど、教育改革による変化に対応できるかを不安視していると考えられます。
小学校の教育改革において、学校以外の対応が必要と感じている人は95%に及びます。その内容は、「インターネットやアプリを活用した教育サービス」「スクール機能がある学童・アフタースクール」が上位の回答。学習支援のツールだけでなく、学校や学習塾などの場所に縛られない環境での学びも求めていることが伺えます。
一方で、教育改革に期待することは、「子どもの自発的な学習意欲や関心を生かせる」が最も多く、「プログラミングにより、論理的思考が身につけられる」「英語を小学校から身につけられる」「子どもの将来に結び付く学びが得られる」という回答がありました。アクティブ・ラーニングを活用した授業、英語やプログラミングなどの学習を通して、汎用性の高い能力を得られることに期待していることが明らかになりました。
不安と期待の教育改革に注目が集まります。