新学習指導要領の移行措置により、平成２１年度から公立小学校でも５・６年生で週１時間の外国語活動を実施することが可能になる。

　千代田区にある私立暁星小学校は、２００４年度に正課として英語を取り入れ、１年生から週２時間の英語授業を実施。４年生からは１クラスを２０人ずつ２グループに分け、授業を行っている。

　ここでは、”英語での意味あるやりとり”を通じた体験的な言語体系の習得を教科目標としている。今回訪れた教室で、英語科主任の岡澤永一先生は、活動が児童にとって意味あるものとなるように、壁に設置されている電子黒板（スマートボード）を積極的に活用しながら、テンポ良く授業を進めていた。

　今回の授業のねらいは、「意味あるやりとりの中で、より多くの場所に関係する表現を聞かせる」こと。そのためのひとつの活動として、社会科での既習内容を利用した”都道府県名クイズ”を行った。これは、自作の日本地図を電子黒板に提示しながら、”This　prefecture　is　in　Shikoku　area.”　”This　prefecture　is　famous　for　apples.” 、などのヒントを与え、都道府県名を答えさせるとともに、表現の理解、定着を図るものである。

　また、児童に”I　live　in ――”という表現を自然と口に出させるために、関東地域と東京２３区、都下の自作地図を電子黒板に提示し、”Where 　do　you　live?”と、ひとりひとりの児童に尋ねながら、児童が答えた場所にスマイルマークを打っていった。
　「他教科での学習内容を積極的に絡ませることで、英語表現・語彙の理解や定着を促すことがより期待できる。」と岡澤先生。

　上記はこの時間の活動の一部だが、ほかにも、ある単語のつづりを入れ替えて指し棒で正しく配置し直す、電子的な「すだれ」を上下左右に移動させ、徐々に現れる対象物を児童に答えさせる、インターネットに接続し「Google　earth」でパリの地理や宮殿の画像を提示しながら児童とやりとりをする、等の電子黒板を積極的に活用した多彩な活動により、児童を常に授業に集中させ、意味ある英語を豊富に聞かせる工夫が随所に見られた。

　岡澤先生は、「小学校英語のねらいは、児童が、『自分は英語を使っている！』と感じられる状況で、意思疎通の手段としての英語を体得すること。決して、知識としての英語を身に付けることではない。」とまとめた。