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悉皆、かつ、毎年度調査を実施するメリットとしては、全ての教育委員会・学校・児童生徒に対する具体的なメッセージ、教育に関する様々な分析の基盤となる調査、教育委員会・学校における教育に関する継続的な検証改善サイクルの基盤の提供、一人一人の児童生徒に対する教育指導の改善・充実が挙げられています。

今後について、実施教科は、国語、算数・数学を毎年度実施し、理科は今後も引き続き3年に一度程度の実施、中学校における英語4技能を測る調査を平成31年度から3年に一度程度実施する予定です。調査結果は分析・公表及び公表、「経年変化分析調査」と「保護者に対する調査」を継続的、かつ、定期的に実施します。

具体的な改善策としては、学習指導要領改訂を反映した調査問題や質問紙調査項目とすること、児童生徒の学力の状況をより客観的・多角的に評価できる仕組みの導入、保護者に対する調査の平成29年度実施と継続的、かつ、定期的な実施、指定都市の調査結果の公表方法の検討、大学等の研究者による詳細データの活用等が挙げられています。

さらに、見直しとしては、社会の実施や、統合的な資質・能力を把握する調査、調査結果の提供の早期化等が検討されています。「全国学力・学習状況調査」により、国・教育委員会の教育施策の改善、学校における個々の児童生徒へ教育指導充実や習状況改善、そのような取組を通じての、教育に関する継続的検証改善サイクル確立が期待されます。

全国的な学力調査の今後の改善方策について「論点の整理」 | 文部科学省