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情報モラル診断サービスを受検した小学生の14.5%、中学生の26.8%が平日に平均3時間以上インターネットを利用。小学生の74.1%、中学生の69.3%がインターネットの利用について家庭のルールがあり、インターネットを利用している小学生の62.2%、中学生の61.1%がフィルタリングを利用していると回答しました。

受検者全体の調査項目別の正答率は、「モラル」の74.9%、「セキュリティ」の77.5%に対して、「法」は48.3%と大幅に低い結果でした。なお、「法」における正答率は、小学生が39.7%、中学生が49.3%であったことから、ほかの項目よりも小学生と中学生で知識の差がみられました。中学生の「モラル」に関する知識においては、平日に平均3時間以上インターネットを利用しているグループの正答率が92.0％だったのに対し、3時間未満の群では75.0%と、こちらも知識に差があることが明らかになりました。

都道府県別では、小学生は佐賀県、茨城県、中学生は栃木県、沖縄県、岡山県と、文部科学省が昨年10月に発表した「平成26年度　学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果」において「教員のICT活用指導力の状況　－情報モラルなどを指導する能力」が高い都道府県が、「セキュリティ」に関する標準偏差値が小さく、知識の個人差が少ない結果となりました。

小中学生のインターネット利用の日常化に伴い、ネット依存、ネットいじめ、犯罪被害といったトラブルが増加しています。そのため、児童や生徒のインターネット利用に関する状況の把握は、学級運営に不可欠となっています。しかし、情報収集には時間と労力がかかり教員の負担が大きいため、なかなか進まないのが実情です。このようなサービスで児童・生徒のインターネット利用状況を把握し、適切な指導につながることが望まれますね。

カスペルスキーと静岡大学、小中学生の情報モラルに関する共同調査結果を発表