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学校評価の効果を、児童生徒の学力向上、児童生徒の生活態度の改善、学校運営の組織的・継続的改善、保護者や地域住民等との連携協力、設置者による支援や条件整備等、教職員の意識改革の項目に分けて調査。「学校運営の組織的・継続的改善」において、効果があったと回答した学校は、自己評価では94.4％、学校関係者評価では91.6％でした。一方で、このうち「大いに効果があった」との回答は自己評価では20.2％、学校関係者評価では13.7％であり、前回調査よりも上昇していますが、さらに学校評価の実効性を高めることが重要であることがわかりました。

学校評価の評価項目について、自己評価においては、教育課程・学習指導は97.1％、生徒指導は86.4％の学校が評価項目として設定していました。ほかに「安全管理」、「保護者、地域住民等との連携」等が続いています。

学校関係者評価委員が評価にあたり行ったことは、管理職との対話、学校行事や授業の参観に加え、学校関係者評価委員によるアンケート結果の分析や管理職以外の教職員や保護者との意見交換等が挙げられました。

学校評価の活用方法は、「職員会議等で改善の手だてについて話し合う機会を設けた」のは自己評価実施校において9割、学校関係者評価実施校において6割。また、学校評価結果を「改善のための具体的な取組に活かした」のは自己評価実施校において8割、学校関係者評価実施校において5割でした。評価結果を踏まえて改善策を話し合い、今後の目標設定や取組の改善につなげることにより、学校運営のPDCAサイクルを機能させることが重要といえます。

前回調査より全ての項目において増加しており、地域に開かれた学校作りが進んでいると考えられます。学校評価の結果等を踏まえて、学校に対する支援や条件整備等の改善が適切に行われるといいですね。

学校評価等実施状況調査（平成26年度間　調査結果） | 文部科学省