教育家庭新聞社Web

まず「英語教育の変化」の内容に関して、小学校の英語教育が「小学校5、6年生が教科化」、「外国語活動が小学校3、4年生に前倒し」となっていること、中学校の英語教育では「英語を英語で教える授業」の開始、大学入試での「新大学入試テスト導入」、これらの項目について知っているかをたずねました。イーオンの保護者では小学校、大学入試については７割以上、中学校についても過半数が知っていると答えましたが、一般の保護者はいずれも過半数が知らないと答え、広く一般に認知は浸透していないことが明らかになりました。

「小学校英語教育の早期化」については、イーオン保護者で７割、一般保護者でも半数以上が「よいことだと思う」と解答しました。さらに、５年生から教科化することも、過半数が賛成しているようです。その理由についてたずねたところ、イーオン保護者が「現在の英語学習では内容が充分でない」、一般保護者では「習得目標ができる」がそれぞれ多くなりました。

しかし、変化には不安が伴うもので、小学校での「早期化」「教科化」について不安に思うことをたずねたところ、「これまで英語を教科として教えた経験のない小学校の教員に授業ができるのか」という回答が最も多く聞かれました。一方で一般の保護者では「子どもが英語に対して苦手意識を持つのではないか」という回答がイーオン保護者より大幅に多くなりました。

英語教育については、教育者の間でも賛否意見が分かれているものですが、2000年前後から、英語を母国語としない諸外国でも小学校にあたる学校から必修教科として導入しているようです。こうした国での実績や対策を参考にしてみるのもいいのではないでしょうか。教育関係者だけでなく、保護者もこうした英語教育事情について、調べて学んでみてはいかがでしょう。

「子どもの英語学習に関する意識調査2016」｜イーオン