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調査結果より、平成26年度に新しく建築された学校施設1,016棟のうち、721棟（71.0％）の建物で木材を使用していたことがわかりました。うち、木造施設は21.1％で、内装木質化した非木造施設は49.9でした。学校種別にみると、小・中学校については、平成25年度に新しく建築された学校施設748棟のうち、538棟（71.9％）の建物で木材を使用。前年度より1.0ポイント上昇しています。

木材使用量についてみると、平成26年度に整備された木造施設では、使用された木材の88.7％が国産材で、前年度より5.0ポイント上昇しています。

学校施設への木材利用の主な効果として、まず柔らかで温かみのある感触や優れた調湿効果による、豊かで快適な学習環境を形成、森林の保全、地域の産業や地球環境問題などについて学習する教材としての活用から、学習環境の改善につながります。地域材や地場の職人の技術の活用による、地域経済の活性化や地場産業の振興による地場産業の活性化、鉄やアルミニウム等に比べて、材料製造時に要するエネルギー量が少ないこと、炭素を貯蔵するため温暖化抑制に寄与することから、地球環境の保全につながります。学校づくりを通じた、地域とのコミュニティ形成や木の文化の継承の機会の提供により、地域の風土や文化への調和が図れます。

文部科学省では、「新増築事業」、「改築事業」、「大規模改造事業」、「木の教育環境施設の整備」において、公立学校施設の木造化及び内装木質化の補助を行っています。温かみがあり快適な木造の学校が増えるといいですね。

公立学校施設における木材の利用状況（平成26年度） | 文部科学省