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オリンピック・パラリンピック教育による人材の育成 (2015年08月03日)

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文部科学省では、オリンピック・パラリンピック教育の充実や全国展開に必要な方策等を検討することを目的として、2月に「オリンピック・パラリンピック教育に関する有識者会議」を設置しました。その有識者会議では、7月9日までに計6回会議を開催し、関係者からのヒアリングや検討を重ねてきました。このたび、それらの検討結果を「オリンピック・パラリンピック教育の推進に向けて(中間まとめ)」として取りまとめ、公表しました。

「1 オリンピック・パラリンピック教育を通じて目指すべきもの」及び「2 オリンピック・パラリンピック教育の具体的内容」においてオリンピック・パラリンピック教育の目的や内容について整理し、「3 オリンピック・パラリンピック教育の推進のための方策」において、教育段階ごとの具体的な方策及び推進体制の整備などの全般的な方策を提言しています。

「オリンピック・パラリンピック教育を通じて目指すべきもの」として、スポーツの価値や効果の再認識を通じ、国際的な視野を持って世界の平和に向けて活躍できる人材を育成を挙げています。また、オリンピック・パラリンピックを題材にして、スポーツの意義や価値等に対する国民の理解・関心の向上、児童生徒をはじめとした若者に対する、これからの社会に求められる資質・能力等の育成等を推進します。

「オリンピック・パラリンピック教育の具体的内容」として、オリンピック・パラリンピックに関する知識、選手の体験・エピソード等、オリンピック・パラリンピックそのものについての学びと、スポーツの価値、参加国・地域の文化・言語、共生社会、持続可能な社会等、オリンピック・パラリンピックを通じた学びを挙げています。

「オリンピック・パラリンピック教育の推進のための方策」としては、初等中等教育では、教育・啓発手法の開発と普及や学校全体として取り組むための体制の整備等を、高等教育では、一般教養科目や専門教育でのオリンピック・パラリンピック教育の充実、ボランティア等の人材育成等に係る講座やセミナーの開設等を挙げています。

全般的な方策としては、全国的・地域的なオリンピック・パラリンピック教育の推進体制の整備を図ることが喫緊の課題となっています。また、2020年東京大会後も継続した取組が必要です。オリンピック・パラリンピック教育、そして2020年東京大会の開催を通じて、次世代に活躍する人材が多く育成されることが期待されます。


オリンピック・パラリンピック教育に関する有識者会議(中間まとめ) | 文部科学省

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投稿者 kksblog : 2015年08月03日 17:09


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