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大学図書館については、まず平成25年度の図書館運営費の総額は、前年度と比べて2.8%減少。一方、図書館資料費の総額は、これまでの減少傾向に対し、1.4%増となっています。図書館資料費は、大学の研究教育活動を支える基盤として不可欠であり、増加は電子ジャーナル経費の増加が背景にあると想定されます。なお、紙媒体による図書や雑誌に係る経費は減少しています。

教育研究成果を無償で公開する「機関リポジトリ」を持つ大学は、全大学の47.9％で、前年度より100校以上増加。 機関リポジトリは、学術情報流通のオープンアクセスの推進のために重要であるとともに、我が国の知的インフラの構築の一翼を担っています。

学生の主体的な学びを促すアクティブ・ラーニング・スペースは、全大学の43.4％が設置。3年間で約2.5倍増です。学士課程教育の質的転換に当たり、学生の主体的な学びを促すアクティブ・ラーニングが推進されていることを背景として、そのためのスペースを設置する大学が増加しているようです。

大学図書館の課題としては、「専門性を有する人材の確保」「外国雑誌・電子ジャーナル購入に係る経費の確保」「利用者サービスの向上」等が挙げられています。

コンピュータ・ネットワーク環境については、ネットワークを介した遠隔教育は、全大学の36.1％で実施。また、講義映像等を電子的に録画・保存し、利活用するデジタルアーカイブは、24.3%で整備されています。講義のデジタルアーカイブは、全大学の24.3％で整備しています。

情報システムを集約・共有し、効率的に運用するクラウド化は、全大学の71.2％が推進で、15.9％が運用を検討中。クラウド化の効果として最も多いのは「管理・運用等にかかるコストの軽減」で、一方、クラウド化していない理由には「セキュリティ面・信頼性への不安」が最も多く挙げられています。

大学図書館及びコンピュータ・ネットワーク環境が充実することで、大学における研究教育活動が向上することが期待されます。

平成26年度「学術情報基盤実態調査」の結果報告について | 文部科学省