●「小学校の英語教育」9割以上が早期化に賛成 (2015年03月09日)
英会話教室を運営する株式会社イーオンは、全国のイーオンキッズに通う小学生以下の保護者598名を対象に、「子どもの英語学習に関する意識調査2015」を実施しました。
小学校の英語教育を今後3~4年生から開始するという文部科学省の方針について、約8割となる463名が早期化について「よいことだと思う」と回答。また「もっと引き下げるべきだと思う」(14%)と合わせると、実に9割以上が、小学校での英語教育の早期化を要望しているという結果となりました。
賛成する理由としては、「英語への抵抗を早くからなくすため」が200名でトップに。以下、「世の中のグローバル化に対応するため(188名)」「現在の学校での英語学習時間が十分でないと考えているから(58名)」と続きました。
小学5年生からの英語「教科化(=成績がつく科目にすること)」の方針については、約半数となる274名が教科化を「よいことだと思う」と回答。「3年時から教科化でよい」と考える積極派の人も合わせると、約6割が賛成という結果となりました。
しかし一方で、今まで同様「英語活動」でよいのではという意見も147名(25%)と一定数挙げられるなど、意見が割れる結果となりました。
それぞれの理由について、賛成派からは「習得目標ができるため」「真剣に取り組むようになるから」など学習姿勢の変化に期待する声が多く挙げられた一方、反対派からは「苦手意識をつけさせてしまう可能性があるから」「まずは英語に親しむことが大切」など小学校での英語教育の本質を「英語を好きになる(親しむ)こと」と考える意見がもっとも多く挙がりました。
「小学校の英語教育」と「英会話スクール」のそれぞれに対して最も期待することとして、「小学校の英語教育」が「勉強ができるようになる(進学、成績のため)」が137名、「英会話スクール」は「英語が話せるようになる」が過半数を超える337名でそれぞれトップに。
昨年の調査結果と比較すると、「グローバル社会に対応できる力をつける」の回答比率が、学校・スクールともに顕著に上がっている結果となりました。
また「小学校の英語教育」に限ってみると、昨年よりも「勉強ができるようになる(進学や成績のため)」の比率が下がって2位以下との差が詰まっており、総合学習としての英語学習が求められている傾向が強まっていることが見て取れます。
子どもの英語への興味を失わせず、大人になっても苦手意識が芽生えないようにしたいですね。
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投稿者 kksblog : 2015年03月09日 22:36