●「危険ドラッグは入手可能」と考える中高生は5割超 日本薬物対策協会の調査 (2015年02月27日)
「ドラッグ」という名前から連想される薬物は、ほんの10年くらい前なら「覚醒剤」や「大麻」などの「特殊」と感じられるものばかりでした。しかし今は「ハーブ」という名称で法律でも規制しきれないほどの種類の薬物が巷に出回り、社会問題化しています。今では「危険ドラッグ」という名称で広く知られるようになるほど、その拡散は急激で社会的な影響力は大きいものです。
日本薬物対策協会では、2月に山梨教育庁にて「危険ドラッグを学ぶ講演会」を開催しました。このときに示された資料に、「危険ドラッグ」が入手可能と考えている中高生が半数を超えている、という調査結果が示されました。これは日本薬物対策協会が2014年9月から12月に、一都三県の首都圏の中高生を対象に実施した結果です。
調査に対し、危険ドラッグが「簡単に手に入ると思う」と答えた中高生は約28%にのぼりました。「少し苦労するが、何とか手に入れようとすれば可能だと思う」という回答は約25%、「簡単に手に入る」と合わせると半数を超え、中高生の間にも危険ドラッグが自分たちに近いものという意識が浸透しているようです。
講演会では、地元の青少年健全育成団体のメンバーを主な対象者として、協会代表の馬場奈央氏が危険ドラッグの現状について伝え、そして現代劇センター真夏座の羽藤雄次氏によるグループワークでは、危険ドラッグに誘われる中学生を想定した台本に基づき、誘いを断る方法について参加者が話し合いました。
この講演会は、日本薬物対策協会が実施している2014年度3学期ツアーの一つです。学校を中心に教育委員会や青少年育成団体などを含む17の講演会にて、薬物の有害性・危険性について伝えています。日本薬物協会は米穀に本部を置く非営利団体で、薬物のない世界のための財団の日本支部であり、2008年より首都圏を中心とした学校や地域にて薬物乱用防止公園を提供してきました。
危険ドラッグの規制や取り締まりの強化は進んでおり、危険ドラッグ販売の店舗は実質的には減っているものの、いわゆる「売人」による販売、ネット販売などもあり、販売を根絶やしにすることは難しいでしょう。やはり正しい知識を身につけ、絶対に接触しないという意識を身につけることが大切です。
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投稿者 kksblog : 2015年02月27日 10:52