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調査によると、支援が必要な子どもの通常学級への在籍割合は、幼稚園で5.2%、小学校で3.4%、中学校では1.7%でした。ここで教育的支援が必要と判断された理由として、最も多かったのが「知的な遅れはないが、発達の状態による学習面や行動面の困難がある」で、次いで「知的な遅れによる学習上または生活上の困難がある」でした。具体的な困難さとしては、幼稚園では「注意集中」、小学校では「聞く」こと、中学校では「推論する」ことや「計算する」ことが多い結果となっています。

これらの結果を踏まえ、幼稚園・小学校・中学校それぞれについて、具体的な「困難な状況」、それに対する「配慮のポイント」、「具体的な指導例」が示されています。状況と指導例を関連づけて書かれているので分かりやすく、また状況をイメージしやすいイラストが随所にあり、とても読みやすくなっています。

こうした資料を基に各学校が、特別な教育的支援を必要とする幼児児童生徒一人一人の教育的ニーズに応じた指導や支援の充実を図り、きめ細かな支援を学級経営や授業づくりに活かすことが期待されます。こうした取り組みが、全ての幼児児童生徒に分かりやすい教育につながるといいですね。

みんなに分かりやすい授業づくりのポイント！｜北海道教育委員会