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同社は、「近年のグローバル化により、英語を母語としない人々も、国内外で英語が必要とされる場面が増えてきた」とし、英語力は今や、進学や就職の機会を大きく広げる重要な要素として認識されていると指摘。

また同時に、世界規模で激化している人材育成や人材獲得の競争に伴い、多くの国や地域で英語教育の低年齢化が 始まっていること、そして、日本でも全国の公立小学校の５・６年生で外国語活動が必修となり、さらに文部科学省が２０１８年度に小学校３年生から英語教育を開始する方針を固めたように、小学生から英語に触れる機会が多くなっていることに言及。

このような世界的な社会背景を受け、同社は、新たな英語運用能力テスト「TOEFL(R) Primary(TM)」の販売を決めたとしています。

学校での英語教育の強化はすでに決まっていることですし、これからは益々英語力の育成に力が入りそうですね。