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ここでの再生可能エネルギー設備とは、太陽光発電設備、風力発電設備、太陽熱利用設備、バイオマス利用設備、地中熱利用設備、雪氷熱利用設備、小水力発電設備、燃料電池のことです。バイオマス、地中熱、雪氷熱、小水力、燃料電池については、他の設備と比べ割合が小さいので、まとめて「その他」としてあります。

小中学校においては、一部の設備を除いて、平成21年度より調査が行われていますが、いずれの年度も太陽光発電設備の割合が最も多く、また平成22年度から平成23年度にかけて太陽光発電設備の設置数が大きく増加しています。次いで多いのは風力発電設備ですが、こちらは平成21年度に438、それ以降増えてはいますが、平成25年度の見込みも564と大きな伸びではありません。太陽光発電の方が立地を選ばず、設置しやすいことによるのでしょうか。

資料の中には、東日本大震災において再生可能エネルギー設備を有効に活用した事例も紹介されています。千葉県鋸南町の小学校では、地震直後から停電となりましたが、太陽光発電設備で充電可能な蓄電池を設置していたため、停電時や夜間でも職員室で照明やテレビの使用ができ、安心感を与えると共に正確な情報を得ることができました。また宮城県山元町では、太陽熱で温めた空気を利用した暖房設備により、室温を一定に保つことができました。

地域の中で、比較的大きな設備である学校は、太陽光パネルなど再生可能エネルギー設備を設置するのに適しています。また、災害時に避難所となることを想定して、自立運転機能や蓄電池を備えていればさらに安心です。近い将来、学校には再生可能エネルギー設備があることが当たり前になっているかもしれませんね。

再生可能エネルギー設備等の設置状況に関する調査結果について｜文部科学省