教育家庭新聞社Web

概要は、以下のようになっています。

まず、基本的な考え方としては、障害のある児童生徒の将来の自立と社会参加に向けた学びの充実を図るためには、障害の状態や特性を踏まえた教材を効果的に活用し、適切な指導を行うことが必要、としています。

このため、各学校における「必要な教材の整備」、「新たな教材の開発」、「既存の教材を含めた教材の情報収集」に加え、教員がこれらの教材を活用して、適切な指導を行うための体制整備の充実が求められる、としています。

今後の方策としては、障害の状態や特性に応じた教材や支援機器、指導方法、活用事例等に関する全国レベルで情報交換するためのデータベースを作成することであるとか、障害のある児童生徒が使用しやすい教材や支援機器の研究開発の支援といったことを、国等の役割として行っていきます。

また、教育委員会の役割としては、地方財政措置や関連する国の施策を踏まえた教材等の整備や、教材等の活用方法や指導方法を修得するための研修等の実施、先進的な取り組みに関する情報提供などを行っていきます。

ほかに、学校の体制整備や、教員の知識の習得および指導方法の改善、産業界・大学等との連携など、していくこととなっています。

多角的に考えられているのは、今後のことが期待できますね。

障害のある児童生徒の教材の充実について　報告 | 文部科学省