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具体的には、次のようなこととなります。

まず、小学校や中学校、高等学校に通う児童・生徒について、教職員が出欠管理や成績管理、保健管理などの情報をシステムに入力し、専用のセキュリティサーバに蓄積します。情報の授受は、専用回線を通じて行うことで県教育委員会と市町教育委員会が連携し、児童・生徒一人ひとりの情報を、小学校から高等学校まで、一括して参照できます。そのため、個人の進捗状況に合わせた、より的確な指導が可能となります。

このシステムの開発の背景には、以下のようなことがあります。

現在、国内の超高速ブロードバンドの整備率が９５％を超え、また小学生のパソコン利用率は８割を超えています。また、学校教育におけるＩＣＴ機器の普及状況は、電子黒板やパソコンの導入、ネットワークの敷設、タブレットＰＣの全生徒への導入が２０１９年に完了すると予測されるなど、より効果的な学習環境が整いつつあります。

こういったハード面でのインフラが整いつつある中で、多くの教職員から、「使いやすいデジタル教材が欲しい」というソフト面での要望が、増加しています。

教育現場で、パソコンのある風景が、当たり前になっていきつつありますね。

佐賀県に提供したICT教育支援システムを全国に向け販売開始 |凸版印刷