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「アジア・太平洋地域における教育費についての消費者調査」結果を発表~MasterCard (2013年05月05日)

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MasterCardが、「アジア・太平洋地域における教育費についての消費者調査」の結果を発表しました。調査結果から、日本では子どものいる世帯の6割以上が、将来の教育費のために貯金をしていることが、わかりました。また、回答者の7割が、子どもを将来海外ではなく国内の大学に行かせる意向を示しました。

この調査は、アジア・太平洋地域における16市場において実施され、教育費の優先度に関する質問に対し、計7,678人からの回答を得ました。調査期間は、2012年11月7日から2013年2月2日でした。

日本の消費者の主な調査結果では、以下のことが、わかりました。

まず、子どものいる世帯のうち、61%が「将来のために教育費を貯金している」と答えました。そのうち、貯金額については、「毎月の収入のうちの6~10%を教育費として貯金している」と答えた人が最も多く、全体の38%でした。

そして、子どものいる世帯での現在の家計における教育費の割合は、「収入の11%から30%」と答えた人が最も多く、全体の28%でした。

また、子どものいる世帯で、「学校教育以外に習い事をさせている」と答えた人は全体の56%でした。習い事の上位は、一位が「塾や家庭教師などの勉学系」で29%、「スポーツ」が23%、「楽器」が17%、「語学」が16%、「芸術」が5%でした。

「将来、子どもをどこの大学に行かせたいか?」という質問に対しては、回答者の71%が「国内の大学」と答え、「海外(欧米)の大学」と回答したのは13%にとどまりました。

我が子を確実な道に、できるだけ進ませたいと思うのは、どの時代も同じでしょうが、現代を象徴している結果であると、言えますね。

アジア/太平洋地域における教育費についての消費者調査結果を発表 | MasterCard




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投稿者 kksblog : 2013年05月05日 13:03


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