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日本の消費者の主な調査結果では、以下のことが、わかりました。

まず、子どものいる世帯のうち、６１%が「将来のために教育費を貯金している」と答えました。そのうち、貯金額については、「毎月の収入のうちの６～１０%を教育費として貯金している」と答えた人が最も多く、全体の３８%でした。

そして、子どものいる世帯での現在の家計における教育費の割合は、「収入の１１%から３０%」と答えた人が最も多く、全体の２８%でした。

また、子どものいる世帯で、「学校教育以外に習い事をさせている」と答えた人は全体の５６%でした。習い事の上位は、一位が「塾や家庭教師などの勉学系」で２９％、「スポーツ」が２３%、「楽器」が１７%、「語学」が１６%、「芸術」が５%でした。

「将来、子どもをどこの大学に行かせたいか？」という質問に対しては、回答者の７１%が「国内の大学」と答え、「海外（欧米）の大学」と回答したのは１３%にとどまりました。

我が子を確実な道に、できるだけ進ませたいと思うのは、どの時代も同じでしょうが、現代を象徴している結果であると、言えますね。

アジア/太平洋地域における教育費についての消費者調査結果を発表 | MasterCard