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個人向けのeラーニング市場は好調な拡大~矢野経済研究所 (2013年04月24日)

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矢野経済研究所が、国内eラーニング市場について調査を実施を実施しました。

調査対象は、eラーニングシステム、eラーニングコンテンツ、学習ソフトウェア等を開発したり、販売した事業者等です。この調査におけるeラーニング市場とは、インターネットまたはイントラネットを利用した学習形態を対象とし、ゲーム機やパソコン向けソフトウェアを利用したものを除いています。

調査結果から、タブレットPCやスマートフォンによるeラーニング需要が活発化していることがわかりました。

2012年度の国内eラーニングの市場規模は、前年度比1.2%増の683億円で、わずかに増加しています。市場は法人向けのB to B市場と個人向けのB to C市場で構成されていますが、B to B市場は微減推移である一方で、B to C市場は好調のようです。こうした傾向は続くものと見られ、2013年度は前年度比1.3%増の692億円を予測しています。

B to B市場が微減傾向なのは、ASP/SaaS/クラウド型サービスの普及や参入事業者の増加に伴う競争の激化でLMSやコンテンツの低価格化が進んでいることや、大企業にはほぼeラーニングが導入済みである等、需要が飽和しつつあることが挙げられます。

B to C市場が好調なのは、家庭における高速ブロードバンドの普及、Skypeを用いた格安の語学レッスンサービス提供事業者の増加、学習塾・予備校におけるeラーニングサービスの導入増、デジタル・ネイティブ世代の増加に伴い、子ども向け学習コンテンツの提供事業者が増加したなど、学習コンテンツやサービスの多様化を受けた個人利用者の増加が挙げられます。今後も個人利用者の増加とともに、スマートフォン及びタブレット向け学習アプリケーションソフトも増加すると考えられることから、更なる拡大が期待。2013年度は前年度比6.4%増の133億円と引き続き好調な拡大を予測しています。

携帯電話やタブレットなどのモバイル端末の普及に伴い、法人、個人ともにeラーニング需要が活発化。持ち運びが容易で、場所や時間を選ばず活用できるため、学習ツールとして注目されているなか、学習の利便性を高めることも期待されています。

また、SNS等ソーシャルメディアを通じた学習者同士の情報交換により、自然発生的に「学び」の場が形成されるケースが増えています。こうした「学び」は「ソーシャル・ラーニング」と呼ばれ、他の学習者とつながることで、学習者の孤立防止及びモチベーション向上、学習内容の理解促進等の効果が期待されています。

学校教育でもeラーニングの導入が進んでいることからも、利用の低年齢化が進みそうですね。


eラーニング市場に関する調査結果 2013 | 矢野経済研究所



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投稿者 kksblog : 2013年04月24日 14:43


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