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調査の主な結果は、以下のようになっています。

まず、中学受験予定の保護者の３割強が、公立中高一貫校を第一志望にしており、中学受験を検討する層は多様化していることが、わかりました。

そして、今回の調査では、中学受験をさせる予定の保護者は、小学校３～６年生全体の１７．５％（６年生のみでは２３．３％）でした。そのうち、５２．８％が私立中学校、７．５％が国立大学の附属中学校、３３．９％が公立中高一貫校を第一志望にしています。また、中学受験をさせる予定の保護者の約２割が、私立中学校と公立中高一貫校の、両方の受験を検討していることが、わかりました。

公立中高一貫校は、私立中学校に比べ、様々な層に選ばれています。私立中学校第一志望者は、世帯年収１０００万円以上が４０．３％、４００万円未満が３．５％であるのに対し、公立中高一貫校第一志望者は、世帯年収１０００万円以上が１７．６％、４００万円未満が６．７％でした。そして、私立中学校第一志望者の父親・母親の学歴が、ともに大学・大学院卒である比率が４５．３％であるのに対し、父親・母親の学歴がともに大学・大学院卒である比率が２８．２％でした。

中高一貫校という可能性ができたことによって、進級先の選び方も幅が広がってるでしょうね。

首都圏保護者の中学受験に関する意識調査 / ベネッセコーポレーション